家庭用太陽光発電の価格相場はいくら？設置費用の内訳や安くする方法を解説

「これから自宅に太陽光発電を導入したいけど、価格はどれくらいになるだろう」と気になっていませんか？

家庭用太陽光発電の価格相場は、容量1kwあたり28.8万円(新築時)となっています。ただ、設備のメーカーや施工業者など、さまざまな要因で価格相場は変動します。

この記事では、家庭用太陽光発電の価格相場がどのように変動するか詳しく解説します。合わせて、家庭用太陽光発電で得られる経済的メリットや設置費用を安くする方法も紹介します。

太陽光発電の導入を検討している方は、ぜひ当記事をご参照ください。最後まで読めば、ご家庭に適した容量や設備内容を導入する方法がわかるでしょう。

家庭用太陽光発電の価格相場は1kwあたり28.8万円

資源エネルギー庁によると、新築時の家庭用太陽光発電の価格相場は1kwあたり28.8万円となっています(※)。家庭用太陽光発電の容量は3〜5kwが一般的と言われているため、設置にかかる費用は86.4〜144万円になる計算です。
出典：資源エネルギー庁「太陽光発電について P-37」

ただ、実際の設置費用は設備のメーカーや依頼する施工業者などで変動します。費用の内訳やメーカー別の価格など、さまざまな観点から価格相場がどのように変動するのか見ていきましょう。

ソーラーパネルやパワーコンディショナなど設置費用の内訳

先ほど解説したように、家庭用太陽光発電の価格相場は28.8万円(新築時)ですが、その内訳は下図のとおりです。

出典：資源エネルギー庁「太陽光発電について」

費用の内訳は、設備費用と工事費に大きく分けられ、割合は設備費用が75%で工事費が25%となります。

設備費用の大半を占めているのが太陽光パネルで、費用全体の半分以上も占めています。発電容量を増やすと、その分太陽光パネルの設置枚数も増えるので、価格相場を変える主な要因と言えます。

設備費用で2番目に多いのが電力を変換するパワーコンディショナで、3番目に多いのが太陽光パネルを支える架台です。

工事費の価格相場は、施工する業者や設置する屋根の形状などで変動します。施工方法が異なれば、架台の形状や素材が変わる点も知っておくといいでしょう。

価格をメーカー別で比較

家庭用太陽光発電の価格相場は、全体の半分以上を占める太陽光パネルの種類で大きく変動します。そこで、主要メーカーの太陽光パネルの価格を以下の表にまとめてみました。

メーカー	1枚あたりの希望小売価格	モジュール変換効率	公称最大出力
Panasonic	351,780円	21.00%	410W
京セラ	351,780円	21.00%	410W
SHARP	176,000円	20.2%	230W

※公式サイトで価格を公表しているメーカーのみ掲載

表の価格はメーカー希望小売価格なため、実際の購入価格は依頼する施工業者によって変動する可能性があります。

また、太陽光パネル選びで重要なのは、価格の安さと変換効率の高さと言われていますが、耐久性や防汚性など変換効率を落とさない機能があることも重要な要素です。

どのメーカーの太陽光パネルを購入するか検討する際は、施工業者に相談してご家庭に適した太陽光パネルを選んでもらいましょう。

太陽光発電システムの平均購入価格は年々安くなっている

家庭用太陽光発電の価格相場は28.8万円(新築時)ですが、価格相場の推移は年々減少傾向にあります。

出典：資源エネルギー庁「太陽光発電について」

2012年の価格相場と比較すると、半分近くまで減少しています。上図の推移を見ると、今後の価格相場も減少すると予測されます。

そのため、初期費用を抑えるために「もう少し価格相場が安くなってから太陽光発電を導入しよう」と考えている方もいるでしょう。

ただし、太陽光発電の価格相場が減少していると同時に、再生可能エネルギーの固定買取制度「FIT制度」の買取価格も減少傾向にあります。



上図のグラフのように、2023年度の売電価格は、2012年度の売電価格と比較すると半分以下になっています。2024年度の売電価格も16円/kWh(※)に下がっており、太陽光発電の価格と同様に売電価格も下がっていることがわかります。
※引用：資源エネルギー庁「買取価格・期間等（2024年度以降）」
※参考価格を掲載

つまり、太陽光発電の初期費用が安くなったとしても売電価格も同様に下がるので、初期費用が下がるまで待つことが必ずしも良いとは言えません。

太陽光発電を導入すれば、発電した電気が自由に使えるので、電力会社から購入する電気代が安くなります。そのため、太陽光発電の導入を検討している人は、なるべく早く導入して電気代を削減するのがおすすめです。

工事費は既築よりも新築のほうが安くなる

さきほど掲載した家庭用太陽光発電の価格相場の推移を見てみると、既築(リフォーム)よりも新築のほうが価格相場が安くなる傾向にあります。

その理由の1つとして、自宅の新築工事と同時に太陽光発電の施工もおこなうため、太陽光発電の工事費が安くなる可能性が高い点が挙げられます。

既築の場合、太陽光発電を設置するためだけに、施工業者の手配や手続き、足場の設置などが必要なため、その分工事費が上がってしまいます。

また地方自治体によっては、家を建てると同時に太陽光発電を導入すると、補助金を助成してもらえる場合があります。

つまり、新築の家を建てるときが、太陽光発電の初期費用を安くする絶好のチャンスです。これからマイホームを建てる予定がある方は、太陽光発電の導入を前向きに検討すると良いでしょう。

家庭用太陽光発電の価格・コストを抑える方法

太陽光発電を導入する以上、価格やコストはなるべく安くしたいですよね。そこで、太陽光発電を安く導入する方法を解説していきます。

具体的な方法は、以下の3つです。


それぞれの方法を1つずつ見ていきましょう。

ネットから直接依頼する

家庭用太陽光発電の導入を依頼する方法は、主に4つ挙げられます。


それぞれメリットがありますが、無理なく初期費用を抑えたいなら、ネットから販売会社へ直接依頼するのがおすすめです。

ネット経由で販売会社に直接依頼すれば、営業費用や店舗維持費用を抑えられ、その分費用が安くなる可能性が上がります。

逆に訪問販売を受けた先に、太陽光発電の設置を依頼することはおすすめできません。業者によっては営業会社に委託しており、その分の利益が上乗せされている場合があるからです。

また、家電量販店・ホームセンターで依頼することは、自ら出向いて相談できるのがメリットですが、専門の担当者が相談に乗ってくれるとは限りません。つまり、価格に対して納得できる提案を受けられないことも考えられます。

そのため、納得できる設備を導入しつつ価格を抑えたいなら、ネット経由で販売会社に依頼をし、専任の担当者に直接相談するのがおすすめです。

補助金制度を利用する

太陽光発電の初期費用を安くする方法として、補助金制度の利用があります。

2024年現在、太陽光発電単体で国から補助金を受けられる制度はありません。しかし、自治体によっては独自の補助金制度を実施している場合があります。

東京都では、基準を満たした太陽光発電システムを設置すると、都の補助金と市区町村の補助金を併用できることもあります。

受け取れる補助金額および条件は各自治体で異なりますが、自治体によっては金額が大きく、初期費用の負担軽減になるので、事前に詳細は確認しておきましょう。

蓄電池が必要な場合は同時に導入する

太陽光発電と蓄電池を同時に導入することも、価格を安くする方法として挙げられます。一度の工事で太陽光発電と蓄電池を設置するので、その分工事費を抑えられる場合があるからです。

もし最初に太陽光発電のみを導入し、後から蓄電池を設置する場合、蓄電池の設置や配線接続の追加工事が必要になります。

また、太陽光発電の設備状態によっては、蓄電池用のパワーコンディショナを追加で購入しないといけません。

そのため、蓄電池を利用したい方は、太陽光発電と同時に導入すれば初期費用を抑えることが可能です。

設置後は1kwあたり年間3,000円の維持費用がかかる

太陽光発電でかかる費用は、初期費用だけでなく毎年の維持費も含まれます。資源エネルギー庁によると、容量1kwあたりの年間平均維持費は3,000円となっています。(※)
※出典：資源エネルギー庁「太陽光発電について」P-39

例えば、容量5kwの太陽光発電を導入すると、単純計算で年間維持費は15,000円です。

維持費用の具体的な内訳は、以下のとおりです。


上記のなかで、特に重要なのが太陽光パネルの清掃代と周辺設備のメンテナンス代です。

太陽光パネルの清掃を怠ると、太陽光パネルに汚れがたまって発電量が低下してしまいます。発電量が減ると、自家消費できる電力量や売電収入が少なくなるので、太陽光パネルの清掃はこまめにおこないましょう。

周辺設備も定期的にメンテナンスしないと、故障の可能性が高くなります。場合によっては、維持費用よりも高い修繕費・交換費が発生するかもしれません。

太陽光発電の維持費用は、発電効率の維持や故障を防ぐ重要な出費です。そのため、太陽光発電を導入する際は、初期費用だけでなく維持費用も考慮しておきましょう。

設置費用は回収可能？売電収入・電気代をシミュレーション

家庭用太陽光発電を導入するメリットは、売電収入が得られたり電気代が安くできたりすることですよね。ただ、実際にどれくらいのメリットがあるか、気になる人もいるでしょう。

そこで、太陽光発電の導入で売電収入がいくら得られるか、どの程度電気代が安くなるかシミュレーションしていきます。

2024年度のFIT制度を申請した場合の売電収入は？

まずは、太陽光発電の売電収入をシミュレーションしていきます。年間の売電収入は、以下の計算式で算出することが可能です。


1つ目の太陽光発電の年間発電量は、地域や設置方法によって変動しますが、都道府県別の予想発電量を参照します。

都道府県別の予想発電量はこちら

地点	1kWあたりの年間予想発電量	地点	1kWあたりの年間予想発電量
札幌	1,150kwh	大津	1,153kwh
青森	1,105kwh	京都	1,160kwh
盛岡	1,137kwh	大阪	1,208kwh
仙台	1,160kwh	神戸	1,246kwh
秋田	1,095kwh	奈良	1,192kwh
山形	1,143kwh	和歌山	1,285kwh
福島	1,150kwh	鳥取	1,127kwh
水戸	1,192kwh	松江	1,124kwh
宇都宮	1,188kwh	岡山	1,259kwh
前橋	1,240kwh	広島	1,282kwh
さいたま	1,198kwh	山口	1,217kwh
千葉	1,188kwh	徳島	1,285kwh
東京	1,134kwh	高松	1,275kwh
横浜	1,208kwh	松山	1,294kwh
新潟	1,118kwh	高知	1,339kwh
富山	1,118kwh	福岡	1,233kwh
金沢	1,118kwh	佐賀	1,233kwh
福井	1,140kwh	長崎	1,253kwh
甲府	1,339kwh	熊本	1,275kwh
長野	1,221kwh	大分	1,221kwh
岐阜	1,285kwh	宮崎	1,339kwh
静岡	1,301kwh	鹿児島	1,307kwh
名古屋	1,278kwh	那覇	1,304kwh
津	1,272kwh	全国平均	1,215kwh

出典：NEDO「MONSOLA-11」

上図によると、全国平均の年間予想発電量は1kwあたり1,215kwhです。5kwの太陽光発電を導入した場合、年間発電量は6,075kw(5kw×1,215kwh)となります。

経済産業省によると、太陽光発電の売電割合は平均69.4%(※)です。
※出典：経済産業省「第73回 調達価格等算定委員会配付資料『太陽光発電について』」

2024年度のFIT制度の売電単価は10kw未満で16円/kwhなので、太陽光発電による年間予想売電収入は下記のようになります。


したがって、太陽光発電で発電した電気の約7割を売電すると、年間で約7万円の売電収入を得ることが可能です。

都道府県別の年間予想売電収入は以下の比較表にまとめましたので、お住まいの都道府県をぜひご参照ください。

都道府県別の年間予想売電収入

地点	5kw	6kw	7kw	8kw	9kw
札幌	63,848円	76,618円	89,387円	102,157円	114,926円
青森	61,350円	73,620円	85,889円	98,159円	110,429円
盛岡	63,126円	75,751円	88,377円	101,002円	113,627円
仙台	64,403円	77,284円	90,164円	103,045円	115,926円
秋田	60,794円	72,953円	85,112円	97,271円	109,430円
山形	63,459円	76,151円	88,843円	101,535円	114,227円
福島	63,848円	76,618円	89,387円	102,157円	114,926円
水戸	66,180円	79,416円	92,652円	105,888円	119,124円
宇都宮	65,958円	79,149円	92,341円	105,532円	118,724円
前橋	68,845円	82,614円	96,383円	110,152円	123,921円
さいたま	66,513円	79,816円	93,118円	106,421円	119,723円
千葉	65,958円	79,149円	92,341円	105,532円	118,724円
東京	62,960円	75,552円	88,144円	100,735円	113,327円
横浜	67,068円	80,482円	93,895円	107,309円	120,723円
新潟	62,071円	74,486円	86,900円	99,314円	111,728円
富山	62,071円	74,486円	86,900円	99,314円	111,728円
金沢	62,071円	74,486円	86,900円	99,314円	111,728円
福井	63,293円	75,951円	88,610円	101,268円	113,927円
甲府	74,341円	89,210円	104,078円	118,946円	133,814円
長野	67,790円	81,348円	94,906円	108,464円	122,022円
岐阜	71,343円	85,612円	99,880円	114,149円	128,418円
静岡	72,232円	86,678円	101,124円	115,570円	130,017円
名古屋	70,955円	85,145円	99,336円	113,527円	127,718円
津	70,621円	84,746円	98,870円	112,994円	127,119円
大津	64,015円	76,817円	89,620円	102,423円	115,226円
京都	64,403円	77,284円	90,164円	103,045円	115,926円
大阪	67,068円	80,482円	93,895円	107,309円	120,723円
神戸	69,178円	83,014円	96,849円	110,685円	124,520円
奈良	66,180円	79,416円	92,652円	105,888円	119,124円
和歌山	71,343円	85,612円	99,880円	114,149円	128,418円
鳥取	62,571円	75,085円	87,599円	100,114円	112,628円
松江	62,404円	74,885円	87,366円	99,847円	112,328円
岡山	69,900円	83,880円	97,860円	111,839円	125,819円
広島	71,177円	85,412円	99,647円	113,883円	128,118円
山口	67,568円	81,081円	94,595円	108,109円	121,622円
徳島	71,343円	85,612円	99,880円	114,149円	128,418円
高松	70,788円	84,946円	99,103円	113,261円	127,418円
松山	71,843円	86,211円	100,580円	114,949円	129,317円
高知	74,341円	89,210円	104,078円	118,946円	133,814円
福岡	68,456円	82,147円	95,839円	109,530円	123,221円
佐賀	68,456円	82,147円	95,839円	109,530円	123,221円
長崎	69,567円	83,480円	97,393円	111,306円	125,220円
熊本	70,788円	84,946円	99,103円	113,261円	127,418円
大分	67,790円	81,348円	94,906円	108,464円	122,022円
宮崎	74,341円	89,210円	104,078円	118,946円	133,814円
鹿児島	72,565円	87,078円	101,590円	116,103円	130,616円
那覇	72,398円	86,878円	101,357円	115,837円	130,317円
全国平均	67,457円	80,948円	94,440円	107,931円	121,422円

自家消費で節約できる電気代は？

続いて、電気代のシミュレーションをおこないましょう。太陽光発電で生み出した電気を自家消費する場合、節約できる電気代は以下の式で算出できます。


先ほど解説したように、太陽光発電の売電割合は平均69.4%なので、残りの30.6%が自家消費分の割合となります。

全国平均の年間予想発電量は、5kwの太陽光発電だと6,075kwhなので、自家消費分の年間予想電力量は約1,857kwh(6,075kwh × 30.6%)です。

全国の平均電力単価は31円/kwh (※)なので、節約できる年間予想電気代は以下のようになります。
※出典：全国家庭電気製品公正取引協議会「よくある質問」


したがって、太陽光発電を導入すれば、年間で約6万円の電気代を節約することが可能です。

都道府県別で節約できる年間電気代を以下の比較表にまとめましたので、お住まいの都道府県をぜひご参照ください。

都道府県別の年間予測節約電気代

地点	5kw	6kw	7kw	8kw	9kw
札幌	54,545円	65,453円	76,362円	87,271円	98,180円
青森	52,410円	62,892円	73,374円	83,856円	94,338円
盛岡	53,928円	64,713円	75,499円	86,285円	97,070円
仙台	55,019円	66,023円	77,026円	88,030円	99,034円
秋田	51,936円	62,323円	72,710円	83,097円	93,485円
山形	54,212円	65,055円	75,897円	86,740円	97,582円
福島	54,545円	65,453円	76,362円	87,271円	98,180円
水戸	56,537円	67,844円	79,151円	90,458円	101,766円
宇都宮	56,347円	67,616円	78,886円	90,155円	101,424円
前橋	58,813円	70,576円	82,338円	94,101円	105,864円
さいたま	56,821円	68,185円	79,550円	90,914円	102,278円
千葉	56,347円	67,616円	78,886円	90,155円	101,424円
東京	53,786円	64,543円	75,300円	86,057円	96,814円
横浜	57,295円	68,755円	80,214円	91,673円	103,132円
新潟	53,027円	63,632円	74,237円	84,843円	95,448円
富山	53,027円	63,632円	74,237円	84,843円	95,448円
金沢	53,027円	63,632円	74,237円	84,843円	95,448円
福井	54,070円	64,884円	75,698円	86,512円	97,326円
甲府	63,509円	76,211円	88,912円	101,614円	114,316円
長野	57,912円	69,494円	81,077円	92,659円	104,242円
岐阜	60,948円	73,137円	85,327円	97,516円	109,706円
静岡	61,706円	74,048円	86,389円	98,730円	111,072円
名古屋	60,616円	72,739円	84,862円	96,985円	109,108円
津	60,331円	72,397円	84,463円	96,530円	108,596円
大津	54,687円	65,624円	76,562円	87,499円	98,436円
京都	55,019円	66,023円	77,026円	88,030円	99,034円
大阪	57,295円	68,755円	80,214円	91,673円	103,132円
神戸	59,098円	70,917円	82,737円	94,556円	106,376円
奈良	56,537円	67,844円	79,151円	90,458円	101,766円
和歌山	60,948円	73,137円	85,327円	97,516円	109,706円
鳥取	53,454円	64,144円	74,835円	85,526円	96,216円
松江	53,311円	63,974円	74,636円	85,298円	95,960円
岡山	59,714円	71,657円	83,600円	95,543円	107,486円
広島	60,805円	72,966円	85,127円	97,288円	109,449円
山口	57,722円	69,267円	80,811円	92,356円	103,900円
徳島	60,948円	73,137円	85,327円	97,516円	109,706円
高松	60,473円	72,568円	84,663円	96,757円	108,852円
松山	61,374円	73,649円	85,924円	98,199円	110,474円
高知	63,509円	76,211円	88,912円	101,614円	114,316円
福岡	58,481円	70,177円	81,874円	93,570円	105,266円
佐賀	58,481円	70,177円	81,874円	93,570円	105,266円
長崎	59,430円	71,316円	83,202円	95,088円	106,974円
熊本	60,473円	72,568円	84,663円	96,757円	108,852円
大分	57,912円	69,494円	81,077円	92,659円	104,242円
宮崎	63,509円	76,211円	88,912円	101,614円	114,316円
鹿児島	61,991円	74,389円	86,787円	99,186円	111,584円
那覇	61,849円	74,218円	86,588円	98,958円	111,328円
全国平均	57,627円	69,153円	80,678円	92,204円	103,729円

売電収入と自家消費を合わせた経済的メリットは？

ここまでのシミュレーション結果を踏まえると、得られる年間の経済的メリットは以下のとおりです。


2024年度中に太陽光発電を導入すれば、約13万円の経済的メリットが10年間得られます。

都道府県別で太陽光発電の経済的メリットを以下の比較表にまとめましたので、お住まいの都道府県をぜひご参照ください。

都道府県別の年間経済的メリット

地点	5kw	6kw	7kw	8kw	9kw
札幌	118,393円	142,071円	165,750円	189,428円	213,107円
青森	113,760円	136,512円	159,264円	182,016円	204,768円
盛岡	117,054円	140,465円	163,876円	187,287円	210,697円
仙台	119,422円	143,306円	167,191円	191,075円	214,960円
秋田	112,730円	135,276円	157,822円	180,368円	202,914円
山形	117,672円	141,206円	164,741円	188,275円	211,809円
福島	118,393円	142,071円	165,750円	189,428円	213,107円
水戸	122,716円	147,260円	171,803円	196,346円	220,890円
宇都宮	122,305円	146,766円	171,226円	195,687円	220,148円
前橋	127,658円	153,190円	178,721円	204,253円	229,784円
さいたま	123,334円	148,001円	172,668円	197,335円	222,001円
千葉	122,305円	146,766円	171,226円	195,687円	220,148円
東京	116,745円	140,094円	163,443円	186,792円	210,142円
横浜	124,364円	149,236円	174,109円	198,982円	223,854円
新潟	115,098円	138,118円	161,137円	184,157円	207,177円
富山	115,098円	138,118円	161,137円	184,157円	207,177円
金沢	115,098円	138,118円	161,137円	184,157円	207,177円
福井	117,363円	140,836円	164,308円	187,781円	211,253円
甲府	137,850円	165,420円	192,990円	220,560円	248,130円
長野	125,702円	150,842円	175,983円	201,123円	226,264円
岐阜	132,291円	158,749円	185,207円	211,665円	238,123円
静岡	133,938円	160,726円	187,513円	214,301円	241,088円
名古屋	131,570円	157,884円	184,198円	210,512円	236,826円
津	130,952円	157,143円	183,333円	209,524円	235,714円
大津	118,701円	142,442円	166,182円	189,922円	213,662円
京都	119,422円	143,306円	167,191円	191,075円	214,960円
大阪	124,364円	149,236円	174,109円	198,982円	223,854円
神戸	128,276円	153,931円	179,586円	205,241円	230,896円
奈良	122,716円	147,260円	171,803円	196,346円	220,890円
和歌山	132,291円	158,749円	185,207円	211,665円	238,123円
鳥取	116,025円	139,230円	162,435円	185,639円	208,844円
松江	115,716円	138,859円	162,002円	185,145円	208,288円
岡山	129,614円	155,537円	181,460円	207,382円	233,305円
広島	131,982円	158,378円	184,775円	211,171円	237,567円
山口	125,290円	150,348円	175,406円	200,464円	225,522円
徳島	132,291円	158,749円	185,207円	211,665円	238,123円
高松	131,261円	157,514円	183,766円	210,018円	236,270円
松山	133,217円	159,861円	186,504円	213,148円	239,791円
高知	137,850円	165,420円	192,990円	220,560円	248,130円
福岡	126,937円	152,325円	177,712円	203,100円	228,487円
佐賀	126,937円	152,325円	177,712円	203,100円	228,487円
長崎	128,996円	154,796円	180,595円	206,394円	232,193円
熊本	131,261円	157,514円	183,766円	210,018円	236,270円
大分	125,702円	150,842円	175,983円	201,123円	226,264円
宮崎	137,850円	165,420円	192,990円	220,560円	248,130円
鹿児島	134,556円	161,467円	188,378円	215,289円	242,200円
那覇	134,247円	161,096円	187,946円	214,795円	241,644円
全国平均	125,084円	150,101円	175,118円	200,135円	225,152円

ただし、実際の経済的メリットはご自宅の日射量・屋根の方角や傾斜角などで変動します。より詳細にシミュレーションしたい方は、販売会社に見積もりを依頼するのがおすすめです。

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家庭用と産業用との違いを比較

太陽光発電は、一般的に家庭用と産業用の2種類に分けられます。それぞれ、以下の点で違いがあります。


それぞれの違いを以下の表にまとめましたので、ご覧ください

	家庭用	産業用
発電容量	10kw未満	10kw以上
買取制度の適用期間	10年	20年
2024年度の買取価格	16円/kwh	設置位置や容量で変動

家庭用太陽光発電は、容量10kw未満であることが条件です。容量が10kwを超えると産業用太陽光発電に分類されます。

設置位置は、家庭用だと自宅の屋根に限られていますが、産業用は屋根・地上どちらか選択することが可能です。

ただし、産業用太陽光発電は設置場所と容量によって、売電価格が変動します。具体的な価格は以下のとおりです。

引用：資源エネルギー庁「買取価格・期間等（2024年度以降）」
※参考価格を掲載

特に、容量250kw以上かつ地上設置型の太陽光発電は、売電価格はFIT制度ではなく「FIP制度」が採用されます。

FIP制度とは、FIT制度のように売電価格を固定するのではなく、市場価格に連動して一定のプレミアム(補助額)を上乗せした価格で売電するのが特徴です。

出典：資源エネルギー庁「再エネを日本の主力エネルギーに！『FIP制度』が2022年4月スタート」

簡単に言うと、FIT制度は固定買取制度、FIP制度は変動買取制度と言えます。

資源エネルギー庁によると、FIP制度を導入した背景は投資インセンティブの確保と、市場価格を意識することで収益を拡大できることが挙げられています。(※)
※出典：資源エネルギー庁「再エネを日本の主力エネルギーに！『FIP制度』が2022年4月スタート」

このように太陽光発電には、家庭用と産業用でさまざまな違いがあります。

太陽光発電を導入するメリット・デメリット

ここまで、家庭用太陽光発電の価格相場や安くする方法、経済的メリットのシミュレーションを解説しました。

そもそも、太陽光発電を導入するメリット・デメリットは何でしょうか。

家庭用太陽光発電のメリット・デメリットには、以下のものが挙げられます。


各メリット・デメリットを1つずつ見ていきましょう。

メリット①売電収入が得られる

家庭用太陽光発電を導入する1番のメリットは、売電収入が得られることですよね。

太陽光発電を含めた再生可能エネルギーで発電した電気は、資源エネルギー庁が実施している固定買取制度「FIT制度」によって、申請した年度から10年間は同じ売電価格で売電することが可能です。

2024年度時点では、太陽光発電の売電価格は以下のように定められています。

引用：資源エネルギー庁「買取価格・期間等（2024年度以降）」
※参考価格を掲載

2024年度の家庭用太陽光発電の売電価格は、16円/kwhとなっています。つまり、2024年度中にFIT制度を申請すれば、10年間は1kwhあたり16円で売電し続けることが可能です。

太陽光発電の売電価格は年々減少傾向にあるため、少しでも多くの売電収入を得たいなら、なるべく早めに太陽光発電を導入するのがおすすめです。

また、電力会社によっては、FIT制度が終了した家庭に対して、太陽光発電の電力を買い取るプランを用意しています。売電価格はFIT制度よりも安くなりますが、卒FIT後でも売電収入が得られるのはうれしいですね。

したがって太陽光発電を導入すれば、初期費用が高くても、長期的に見れば継続的に副収入を得られる可能性があります。

メリット②自家消費なら電気代・再エネ賦課金を削減できる

太陽光発電で発電した電気は、売電するだけでなく自宅で自家消費することも可能です。自家消費すれば、電力会社から電気を購入する必要がなくなり、電気代を節約できます。

2024年5月末をもって、政府が実施していた「エネルギー価格激変緩和対策事業」(※)が終了し、電気代が高騰する可能性があります。消費電力はあまり変わっていなのに、月々の電気代が変動して家計の負担を感じている方もいるでしょう。
引用：資源エネルギー庁「エネルギー価格激変緩和対策事業」

そこで太陽光発電を導入すれば、発電した電気が無料で使えるので、電力会社から購入する電力量が減って、家計の負担を抑えることが可能です。

また、電力会社の電気代には、電力使用量に応じた「再エネ賦課金」も含まれています。

出典：資源エネルギー庁「月々の電気料金の内訳」

再エネ賦課金とは、太陽光発電や風力発電など再生エネルギーを活用した電力の買取費用を賄う賦課金です。太陽光発電の電気を自家消費して、電力会社から購入する電力を減らせば、電気代だけでなく再エネ賦課金の負担を軽減できます。

メリット③蓄電池を併用すれば停電時・災害時でも電力が使える

太陽光発電を導入するメリットには、自家消費や売電収入だけでなく、停電時でも電力を供給できることも挙げられます。

ただ、天候が悪いときや朝方・夜間に停電すると、太陽光発電の発電量が減ってしまい電力供給が安定しません。

そこで蓄電池を導入して太陽光発電の電気を充電しておけば、いつ停電が起きても電力を使うことが可能です。

平常時でも、昼間に太陽光発電の電気を蓄電池に充電して、発電量が減る朝方・夜間に使用すれば、時間帯に関係なく太陽光発電の電気が使用でき、効率良く自家消費できます。

停電対策をしっかりしておきたい方や自家消費メインで太陽光発電を導入したい方はは、太陽光発電と蓄電池をセットで導入するといいでしょう。

デメリット①初期費用の回収に時間がかかる

家庭用太陽光発電は、少なくても100万円近くの初期費用が発生します。売電収入や節約できる電気代を合わせた経済的メリットで初期費用を回収するには、約10年の時間がかかります。

また、実際に初期費用が回収できる年数は、実際の発電量によって変動するので、正確な回収時期を予測することはできません。初期費用の回収目処が立たないことから、太陽光発電の導入を断念する人もいます。

ただ、無事に初期費用を回収できた後は、必要な費用は基本的に維持費用のみです。つまり、初期費用さえ回収できれば、その後何年も収支がプラスになり続ける可能性があります。

そのため、初期費用の回収には時間がかかるものの、長期的に見れば太陽光発電で得られる恩恵は大きいと言えます。

デメリット②発電量は自宅の向き・天候に左右される

太陽光発電を導入する1番のメリットは、発電した電気が自由に使えることです。ただ、太陽光発電の発電量は、お住まいのエリアの日射量や天候、自宅の位置などで変動します。

想定よりも発電量が低いと売電収入や節約できる電気代が増えず、太陽光発電を導入する前と比較して、家計の負担が減っていないと感じるかもしれません。

また、太陽の向きに対して自宅の向きが適切でないと、太陽光パネルの性能に対して発電量が少なくなってしまいます。場合によっては、太陽光発電を導入しないほうがいい自宅もあります。

しかし、想定より発電量が低いとしても、生み出した電力を自由に使い続けられることは事実です。ご家庭のライフスタイルに合わせた使い道をすれば、家計の負担が減っていることが実感できるでしょう。

デメリット③確定申告が必要になる場合がある

太陽光発電の売電収入で得た所得は、給与所得や退職所得とは異なる「雑所得」に該当します。雑所得が年間20万円を超えると、原則として確定申告の義務が生じます。

家庭用太陽光発電の売電収入だけで20万円を超えるには、最低でも年間12,500kwh(20万円 ÷ 16円/kwh)の売電が必要です。

容量1kwあたりの発電量は全国平均で1,215kwh(※)のため、12,500kwh分を発電するには、容量約10.3kw(12,500kwh ÷ 1,215kwh)の太陽用パネルを導入する必要があります。
出典：NEDO「MONSOLA-11」

家庭用太陽光発電の容量は10kw未満のため、基本的に太陽光発電の売電収入だけで確定申告をする必要はないでしょう。

ただし、投資や不動産など他の雑所得を得ている場合は、雑所得の金額が増えるため確定申告が必要なるかもしれません。太陽光発電を導入することで確定申告が必要か気になる方は、税務署や税理士に相談してみましょう。

デメリット④今後の買取価格は減少傾向にある

太陽光発電で売電収入を得るには、FIT制度に申請する必要がありますが、FIT制度の売電価格は下図のように年々減少傾向にあります。

しかし、太陽光発電の導入で重要なのは、売電収入だけでなく総額費用を踏まえた費用対効果です。実は、売電価格が年々下がっていると同時に、太陽光発電の初期費用も減少傾向にあります。

引用：資源エネルギー庁「太陽光発電について」

仮に売電価格が今より高かった年に導入しても初期費用も高かったため、売電収入による初期費用の回収年数は今と大きく変わりません。

特に近年は、自家消費メインで太陽光発電を導入する家庭が増えています。売電収入は減ってしまうものの、その分電気代を節約することが可能です。

もし売電価格の減少が気になる方は、自家消費メインで太陽光発電の導入を検討してみてもいいでしょう。

家庭用の太陽光発電を導入する際に注意すべきこと

ここからは、実際に家庭用太陽光発電を導入する際のポイントや注意点を解説します。

具体的には、以下の3つを押さえておきましょう


それぞれ1つずつ見ていきましょう。

太陽光パネルの容量はご家庭のライフスタイルに合わせる

太陽光発電を導入する際、「たくさん発電したいから、とにかく容量を大きくしたい」「初期費用を抑えたいから、とりあえず1番安い設備でいい」など、単純な発電量の多さや費用の安さで選ぶのはおすすめしません。

太陽光発電では、太陽光という自然エネルギーを利用して発電します。当然ですが、お住まいの場所によって日射量や天候は変わりますし、自宅の向きでも発電量は変動します。

そのため、とにかく最大容量の太陽光パネルを設置しても、発電効率が良くなるとは限りません。設置した容量に対して発電量が少ないと、不要な初期費用を支払ったことになります。

また、太陽光発電の初期費用は100万円を超える場合が多くあります。初期費用を抑えるために、容量を必要以上に小さくすると、得られる経済的メリットが減って初期費用を回収できる年数が長くなるかもしれません。

したがって、太陽光パネルの容量は、ご家庭のライフスタイルに合わせて選ぶのがおすすめです。そうすれば、太陽光パネルの容量に対する経済的メリットを最大化できるでしょう。

メーカー保証を受けられるか確認する

太陽光発電は10年以上使い続けることが多いため、途中で設備が不具合を起こしたり故障したりする可能性があります。その際、設備のメーカー保証があれば、修理が必要になっても余計な費用を抑えることが可能です。

メーカー保証を受けられるかは、ご自宅の状態や導入を依頼する施工業者によって変わります。同じ設備を導入するとしても、新築か既築、依頼する施工業者などによって、メーカー保証の対象外になる場合があります。

そのため、導入する前に施工業者に見積もりを依頼して、メーカー保証を受けられるかどうか確認しておきましょう。

技術力・実績がある施工業者に依頼する

太陽光発電の導入時には、ご家庭のライフスタイルに適した設備を選ぶだけでなく、技術力・実績がある施工業者に依頼することも大切です。

「とにかく初期費用を抑えたい」という理由で、工事費が安い施工業者に依頼すると、設備の不具合や故障の原因になり、予想外の出費が発生するかもしれません。

工事費が多少高くなったとしても、技術力が高くて実績が充実している施工業者に依頼すれば、導入後の維持費用を抑えられ、太陽光発電の総額費用を安くなる可能性が高くなります。

そのため、依頼する施工業者は工事費の安さではなく、技術力・実績が良いところを選ぶのがおすすめです。

総額費用に対する費用効果を考えるのがおすすめ

ここまで、家庭用太陽光発電の価格相場に関して、さまざまな観点から解説しました。

総じて言えるのは、総額費用に対する費用効果を考えるのが重要ということです。導入した設備の発電量と総額費用のバランスが適切であれば、太陽光発電の恩恵を十分に得られるでしょう。

そのためには、信頼できる業者に見積もり相談することをおすすめします。

数ある太陽光発電の業者があるなか、当サイトがおすすめしているのはSUNSエナジー株式会社です。

SUNSエナジー株式会社

SUNSエナジー株式会社をおすすめする理由は、以下の3つが挙げられます。


SUNSエナジーは、太陽光発電システムの販売・施工業者です。

SUNSエナジーの特徴として、埼玉県指定の販売会社やPanasonic指定の販売店に選定されていることがあげられます。 行政から認定を受けるには、施工実績や顧客対応などの条件を満たす必要があるため、信頼度が高い販売会社と言えるでしょう。

また、SUNSエナジーは、施工実績が豊富である一方、アフターフォローも充実しており、万が一施工トラブルが発生しても保証で対応が可能です。

太陽光発電だけでなくエコキュートや蓄電池を含めた無料シミュレーションができるので、太陽光発電の導入を検討しているなら、SUNSエナジーに相談してみましょう。

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まとめ

この記事では、家庭用太陽光発電の価格相場や得られる経済的メリット、初期費用を抑える方法を解説しました。

家庭用太陽光発電の価格相場は、容量1kwあたり28.8万円(新築時)です。ただ実際の価格は、導入する設備のメーカーや導入を依頼する施工業者、新築か既築などによって変動します。

初期費用以外にも毎年の維持費がかかるため、太陽光発電を導入する際は、ご家庭のライフスタイルに対して総額費用を踏まえた費用対効果を考えることが重要です。

そのためには、信頼できる業者に見積もり依頼をしましょう。

当サイトがおすすめする「SUNSエナジー」は、継続して実績を積み重ねていることから埼玉県の指定販売会社に認定されており、エコキュート・蓄電池を含めた無料シミュレーションに対応しています。

SUNSエナジーなら、ご家庭に適した設備内容を提案してくれます。どの業者に依頼するか迷っている方は、ぜひ一度SUNSエナジーに相談してみてください。

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