個人事業主向けおすすめ会計ソフトを比較！初心者向けに無料期間や選び方を解説

個人事業主が抱える悩みのひとつが、確定申告などといった経理関連の処理です。エクセルや手書きの帳簿でも対応できるものの、収入や経費が増えると、管理の手間やかける時間も膨大に。

そこでおすすめしたいのが、個人事業主向け会計ソフトの導入です。

ただし、会計ソフトは数多くサービスがあるため、「どの会計ソフトを選んだらいいかわからない」と、お悩みの個人事業主の方はございませんか？

そんな方のために、この記事では、個人事業主向けの会計ソフトを選ぶために必要な基礎知識を解説し、おすすめのサービスを紹介します。

最後には、信頼できる実績がある「弥生会計」とクラウド会計ソフトのパイオニア的存在である「freee（フリー）」の違いも比較しています。どちらのサービスも、簡単かつ無料で利用を開始できる個人事業主向けプランがあるので、ぜひ最後までご覧ください。

エクセル帳簿さらば！個人事業主に会計ソフトが必要になるタイミングを解説

「いつから会計ソフトが必要になるのだろう」「自分が会計ソフトを使うのはまだ早いかな？」

上記のように、会計ソフトの導入に踏み切れず、エクセルで帳簿を作成し続けている個人事業主はめずらしくありません。

しかし、エクセルでの帳簿作成は入力ミスなどで間違った帳簿に仕上がってしまうリスクがあります。そのため、よほど事業規模が小さくない限り、会計ソフトの利用がおすすめです。

とはいえ、会計ソフトに移行するタイミングを見極めるのは難しいかもしれません。そこで、まずは個人事業主がエクセル帳簿から会計ソフトに移行すべきタイミングについて確認していきましょう。

個人事業主に会計ソフトが必要になるタイミング

まずは、個人事業主に会計ソフトが必要になるタイミングについて見ていきます。

収入や経費が少ない場合は、エクセルでも十分に管理できます。しかし、収入金額や取引先数が増えると、エクセル帳簿だけで正確にお金の流れを管理するのは難しく、帳簿付けにも時間がかかってしまいます。そのため、経理処理が必要な収支が増えてきたときが、会計ソフトの導入を検討するひとつのタイミングと考えましょう。

また、青色申告を検討しはじめたときも、会計ソフトを導入するタイミングです。青色申告は最大65万円の青色申告特別控除が受けられる確定申告の手法ですが、控除の要件を満たすためには「簡易簿記」ではなく「複式簿記」で記帳する必要があります。複式簿記をエクセルや手書きでおこなうのは非常に手間がかかるため、簡単に記帳できる会計ソフトの活用が便利です。

なお、簿記の知識がある場合は、すべての取引を勘定科目ごとに記帳する「総勘定元帳方式」の会計ソフトがおすすめです。

個人事業主に会計ソフトが不要なケース

会計ソフトが必要なケースとは反対に、実は会計ソフトが不要なケースもあります。

例えば、事業規模が小さくて白色申告を検討している個人事業主の場合は、会計ソフトを導入しなくてもエクセル帳簿で対応可能です。近年は無料で利用できる会計ソフトも多いですが、希望する機能や確定申告の方法によっては料金がかかってしまいます。

まだ事業規模が小さいのであれば、コストが不要で簡単に利用を開始できるエクセル帳簿や手書き帳簿で対応するのがおすすめです。

また、簿記会計知識に自信がある個人事業主も、エクセル帳簿や手書き帳簿で対応可能なケースがあります。しっかりと自分の知識を活かしながら帳簿を作成することで、より理解が深まってスキルアップも目指せるでしょう。

会計ソフトの種類は？インストール型とクラウド型についてご紹介

会計ソフト導入の検討が進んだら、利用するソフト選びに移っていきましょう。会計ソフトにはさまざまな製品がありますが、大きく分けると「インストール型」と「クラウド型」の2種類に分類できます。

2023年3月末の株式会社MM総研の調査によれば、個人事業主のクラウド型会計ソフトの利用率は31.0%で、インストール型会計ソフトの利用率は55.0%でした。このように、現在はまだまだインストール型会計ソフトのシェア率のほうが高い傾向にあります。

しかし、クラウド型会計ソフトの利用率は年々増加しているため、今後さらに利用者が増えると予想されます。

インストール型とクラウド型、それぞれの特徴を表にまとめたので、会計ソフト検討時の参考にしてみてください。



次に、これまでの内容を踏まえて、インストール型とクラウド型のメリット・デメリットについて見ていきましょう。

インストール型会計ソフトのメリット・デメリット

インストール型とは、会計ソフトを自分のパソコンにインストールし、会計処理を行なう方式の製品です。ローカルディスクの中にデータが保存され、インストールしたデバイスのみで利用できる点が大きな特長です。

まずは、インストール型会計ソフトのメリット・デメリットについて説明します。

メリット1. オフラインで使える

インストール型会計ソフト最大のメリットは、オフラインで利用できる点です。インターネットがない環境でも会計処理を進められますし、外部からのサイバー攻撃を防いでセキュアな環境で帳簿を作成できます。

「企業はともかく、個人事業主の場合はあまりサイバー攻撃の心配をしなくてもいい」と思われる方もいるでしょう。しかし、銀行口座やクレジットカードなどの情報を連携している場合は、サイバー攻撃の標的にされる可能性はゼロではありません。オフラインでも使えてセキュリティ対策が万全な会計ソフトをお探しなら、インストール型が向いているでしょう。

メリット2. 比較的機能が充実している

クラウド型と比較して機能が充実している点も、インストール型の大きな特徴です。長い歴史があるインストール型の会計ソフトは多くの顧客の要望を踏まえて開発され、クラウド型より容易にカスタマイズできます。そのため、自分ならではの仕訳ルールなどを登録し、複雑な処理の効率化を図れます。

とにかく多くの機能を使いたい、カスタマイズしながら使いたいという個人事業主は、インストール型を検討するのがおすすめです。

デメリット1. パソコンの知識が必要

インストール型の会計ソフトは、インストール後のセットアップが必要です。また、エラーが起きた場合には自己対処となるため、パソコンの知識に自信がない方にとってはハードルの高さが懸念となります。インストール型のメリットである豊富な機能やカスタマイズ性の高さも、会計の知識がないと活かしきれないでしょう。

あまりITスキルに自信がないという個人事業主は、クラウド型を選んでおいたほうが安心です。

デメリット2. 法改正がある場合はアップデートが必要

インストール型のデメリットとして、法改正に自動対応できない点が挙げられます。経理や会計に関係する法律は、毎年のように改正されています。法改正があった場合、インストール型会計ソフトを提供する企業から案内などは届きますが、アップデートは自分で行なわなくてはいけません。

もし、法改正があったのに従来どおりに処理をしてしまえば、誤った帳簿として税務調査の際に指摘されてしまう恐れがあります。最悪の場合、不正を疑われてしまうリスクもあるため、注意が必要です。

クラウド型会計ソフトのメリット・デメリット

クラウド型会計ソフトとは、インターネットを通じてクラウド上で提供されている会計ソフトを利用する方式の製品です。アップデートや法制度への対応などをすべて提供企業におこなってもらえるため、手間をかけずに利用できるのが大きな特長です。

次に、クラウド型会計ソフトのメリット・デメリットについて説明します。

メリット1. さまざまなデバイスから利用可能

クラウド型会計ソフトのメリットは、何といっても複数のデバイスで使える点です。パソコンをはじめ、スマートフォンやiPadといったデバイスからも手軽に利用できます。

近年はスマートフォンで使えるアプリに対応した製品も増えてきており、写真で領収書を取り込むだけで簡単に経理処理ができます。今後は、さらにクラウド型会計ソフトの使い勝手が向上していくことが予想されます。

メリット2. 法改正への自動対応

法改正に自動で対応してくれる点も、クラウド型会計ソフトのメリットです。消費税法や法人税法など、会計や経理に関係する法律は毎年のように改正されています。個人事業主に関係する法律はそう多くありませんが、常に最新の情報を追い、自分で対処していくのは大変なことです。

クラウド型会計ソフトであれば、製品を提供する企業が法改正に対応したシステムに自動でアップデートしてくれます。そのため、個人事業主が自ら情報を収集したり会計処理に反映したりする必要はありません。法令に詳しくない場合でも、正しい会計処理ができる点は、非常に嬉しいポイントでしょう。

デメリット1. 機能が少ない

クラウド型会計ソフトのデメリットは、インストール型と比較してやや機能が少ない点です。誰にでも使いやすくサクサクと処理できることを重要視しているため、インストール型と比較して機能は少なく、カスタマイズ性も低い傾向にあります。そのため、しっかりとカスタマイズして機能を使いこなしたいという人よりは、ITスキルに自信がなく、簡単に使える会計ソフトを探している人に向いています。

個人事業主はそこまで複雑な処理が必要ないケースがほとんどであるため、クラウド型でも機能的には十分でしょう。まずはクラウド型を利用してみて、不便に感じることがあればインストール型に移行するといったように、ステップを踏んで使いやすい会計ソフトを見極めるのもおすすめです。

デメリット2. インターネット環境がないと利用できない

クラウド型会計ソフトは、インターネットを介してクラウド上のシステムを利用するため、インターネット環境がないと利用ができません。通信障害やソフトのメンテナンスが入ってしまうと、使いたいときに会計ソフトが起動しないというデメリットがあります。

とはいえ、こういった問題は頻繁に生じるものではないので、過度に心配する必要はないでしょう。

2大会計ソフトの弥生会計とfreeeを徹底比較

「弥生会計」と「会計freee」は、会計ソフトのランキングサイトでも必ず上位にランクインする定番サービスです。どちらも税理士にも利用されている信頼性の高い会計ソフトですが、どのような違いがあるのでしょうか。

どちらを選んだらいいのかわからず、迷っている個人事業主の方に向けて、ここからはおすすめの会計ソフトである「やよいシリーズ」と「freee」の特徴や違いについて解説します。今回は、料金や機能を含む以下6つの観点で両ソフトを比較します。



それぞれ詳しく見てきましょう。

1.価格

まずは、導入を検討している個人事業主がもっとも気になるであろう価格について比較していきましょう。

弥生会計のプラン別価格一覧

弥生会計の価格は、以下のとおりです。



「やよいの白色申告 オンライン」及び「やよいの青色申告 オンライン」がクラウド型で、「やよいの青色申告 24」がインストール型の製品です。

なお、プランごとの違いは以下のとおりです。



「ひとまず記帳や確定申告だけしたい」という場合は、フリープランでも問題ないでしょう。受けたいサポート内容に合わせて、最適なプランを選びましょう。

freeeのプラン別価格一覧

freeeの価格は、以下のとおりです。



freeeはプレミアムプラン以外であれば月単位の利用が可能です。弥生会計はすべてのプランで年単位の契約が必要なので、柔軟に活用しやすいのはfreeeだといえるでしょう。

ただし、freeeには無料プランがありますが、確定申告書の出力や過去の取引データの閲覧ができないため、注意しましょう。

コストパフォーマンスという面では、弥生会計の製品が大きくリードしています。

2.機能

次に、弥生会計とfreeeの機能の違いについて比較していきましょう。帳簿作成や確定申告などの基本的な機能はどちらにも搭載されていますが、異なる面も多く存在しています。

弥生会計の機能

弥生会計に搭載されている機能は、帳簿付け機能と集計・レポート機能、確定申告機能などです。見積書や請求書の発行にも対応していますが、インストール型もしくは「misoca」という別サービスの利用が必要になります。

ほかにも、以下の機能を使うときは外部サービスもしくはほかの弥生製品との連携が必要になります。



弥生会計は、あくまで記帳がメインの会計ソフトだということを押さえておきましょう。

freeeの機能

記帳がメインの弥生会計と比較し、freeeはさまざまな機能に対応しています。基本的な記帳機能や確定申告機能はもちろん、前項で紹介した連携銀行口座とクレジットカードの連携や入金消込、仕入・買掛金管理や在庫管理、経費精算にも対応。こういった機能が外部サービスを通さずに利用できるため、使い勝手が非常に良い点が特徴的です。

freeeは、「外部サービスとの連携が面倒」「多くの機能を使いこなしたい」という個人事業主の強い味方になってくれます。

3.無料試用期間

次に、無料試用期間について比較します。無料試用期間は自分に合った会計ソフトを見つけるために欠かせないものであるため、必ず活用することをおすすめします。

弥生会計の無料試用期間

やよいの白色申告オンラインは永年無料で利用できますが、やよいの青色申告 オンラインのベーシックプランには1年間無料プラン、やよいの青色申告24にも無料体験版が用意されています。

弥生会計は、とにかく無料試用期間が長くて有料版と同等のサービスを無料で試せるという点が大きな特長です。「まずは無料で気軽に会計ソフトを試したい」という個人事業主には、非常におすすめです。

freeeの無料試用期間

freeeには、30日間の無料お試しプランが用意されています。しかし、このプランでは利用できる機能が制限されているため、導入するかどうかの判断が難しいと感じる個人事業主も多いでしょう。

会計ソフトの使い方を知ってから導入をじっくり検討したい初心者の方は、freeeの無料プランでは物足りなさを感じる可能性があります。

4.使いやすさ

個人事業主が会計ソフトを選ぶときは、使いやすさについてもしっかりと比較しなくてはいけません。ここでは、それぞれの会計ソフトの使いやすさについて見ていきましょう。

弥生会計の使いやすさ

弥生会計の入力画面は非常に分かりやすくてシンプルで、簿記の知識がなくても操作しやすいように工夫されています。仕訳入力画面では勘定科目の補足説明や取引例などが見られて、収入や経費がどの勘定科目に該当するかを調べながら入力できる点がメリットです。

もちろん、ある程度簿記の知識がある個人事業主でも問題なく利用できます。弥生会計は直感操作で入力しやすいため、はじめて会計ソフトを導入する個人事業主でも使いやすいでしょう。

freeeの使いやすさ

freeeも、簿記の知識がない個人事業主にとって使いやすい入力画面に仕上がっています。「収入」もしくは「支出」、「未決済」か「完了（決済済）」かを選択するだけで、自動的に「売掛金」「未収入金」「買掛金」「未払金」などといった仕訳の実行が可能。借方や貸方がなく、発生日と勘定科目、金額などを入力するだけで仕訳が完了します。

簿記の知識がない個人事業主にはありがたいですが、ある程度簿記の知識があるとかえって扱いづらくなる懸念があります。ただし、freeeにはスマホアプリの機能が充実しているという強みがあります。アプリだけで確定申告まで完了させられるため、その点も非常に使いやすくておすすめです。

5.請求書作成

会計ソフトのメイン機能は記帳や確定申告ですが、請求書の作成もできると会計業務が一気に効率化します。ここでは、会計ソフトごとの請求書作成機能について比較します。

弥生会計の請求書

作成弥生会計は記帳がメインの会計ソフトであるため、請求書の作成機能は搭載されていません。しかし、外部サービスである「Misoca（ミソカ）」を利用すれば、請求書を作成できます。

Misocaには請求書の自動作成機能やワンクリック送信機能、代金回収サービスなどが搭載されており、使い勝手は非常にいいです。しかし、5通以上の請求書を作成する場合は有料プランへの登録が必要になるため、コストがかかってしまうというデメリットがあります。そこまで取引先が多くない個人事業主であれば、エクセルなどで請求書を作成して管理しても問題ないでしょう。

freeeの請求書作成

freeeには請求書を自動で作成する機能が搭載されています。もちろん、見積書や納品書の作成も可能です。

さらに、freeeで作った請求書は会計ソフトに自動連携されるため、経理処理を忘れてしまったり入力ミスをしてしまったりする心配はありません。スマホからの請求書作成もできるので、とにかく請求業務や会計業務を時短したい個人事業主には最適です。

6.サポート体制

はじめて会計ソフトを導入する個人事業主は、操作方法や簿記に関する基本的な知識が分からずに困ってしまうシーンも多々あるでしょう。そんなときは一人で悩むのではなく、会計ソフトのサポートを活用してみてください。

最後に、弥生会計とfreeeのサポート体制について比較してみましょう。

弥生会計のサポート体制

弥生会計を利用するときは、無料プランを含むすべてのプランでマニュアル・FAQの閲覧が可能です。ベーシックプラン以上で操作についてのサポート、トータルプランで業務相談のサポートが受けられます。

操作についてのサポートは、電話はもちろんメールにも対応。通話料の負担が必要な「050」発信になりますが、すぐに応対してもらえて、文章では伝えにくい複雑な質問も安心して行なえます。また、メールは遅くとも翌営業日くらいまでには返ってくるため、急ぎの解決が必要なときも安心です。

はじめて会計ソフトを利用する個人事業主は、マニュアルやFAQだけでは弥生会計の使い方や操作方法をマスターすることは難しい可能性があります。できれば、ベーシックプラン以上を選ぶことをおすすめします。

freeeのサポート体制

freeeは、すべてのプランでサポートを受けられます。スタータープランでもメールやチャットのサポートが受けられるため、会計ソフト初心者の個人事業主でも、わからないことを質問しながら会計処理を進められます

。 ただし、電話でしっかりとサポートを受けたいときや税務調査にも備えたいときは、スタンダードプラン以上のプランを選んでおいたほうが安心でしょう。なお、freeeの電話サポートは利用時に予約が必要です。電話料は無料となりますが、「今すぐ会計ソフトの使い方で解決したいことがある」というときは不便を感じるケースも起こりえます。

スタータープランでもメールサポートは受けられますが、より早くてスムーズなサポートを希望するのであれば、スタンダードプランもしくはプレミアムプランの契約を推奨します。なぜなら、freeeのメールサポートは返信が遅い傾向にあるためです。スタンダードプランとプレミアムプランは優先的にメールやチャットのサポートが受けられるため、スピード感のあるサポートを希望する場合は、スタータープラン以外を選びましょう。

弥生会計とfreee、それぞれに向いている個人事業主の特徴

最後に以上の内容を踏まえて、「やよいの白色申告・やよいの青色申告」「freee」それぞれに向いている人の特徴をまとめておきました。自分に合った会計ソフトを選びたいときは、ぜひ参考にしてみてください。

また当サイトでは、弥生会計とfreee，それぞれ詳細に解説しているページもあるため、導入を検討している方は事前にチェックしておきましょう。

やよいの白色申告・やよいの青色申告が向いている人

とにかく費用を安く済ませたい人スピーディーな電話サポートを利用したい人簿記の知識が少しでもある人

弥生会計の詳細はこちら

freeeが向いている人

簿記の知識がまったくない人請求書の発行数が多い人スマートフォンやiPadを使って会計ソフトを使いたい人

freeeの詳細はこちら


あくまで一例ですが、上記の基準を参考に会計ソフトを選ぶと失敗しにくいでしょう。やよいシリーズとfreeeには異なった強みや特徴があるため、しっかりと比較して自分に合った会計ソフトを契約してください。

まとめ

「売上が伸びてきて経理処理を負担に感じている」「青色申告をしたい」という個人事業主には、会計ソフトの導入が非常におすすめです。会計ソフト導入により、帳簿付けが自動化され、初心者でも正確な経理処理ができます。

この記事で比較した弥生会計とfreeeは、多くの会計ソフトのなかでも特に人気が高く、税理士にも選ばれている製品です。迷ったら弥生会計とfreeeを比較し、自分に合った会計ソフトを選択しましょう。個人事業主でエクセルのデータを税理士に提出している場合は、これを機に「弥生会計とfreeeのどちらがいいのか」について尋ねてみるのもおすすめです。

まだ会計ソフトを導入する段階ではないという個人事業主も、早いうちから会計ソフトについての知識を身につけておくことをおすすめします。いざ必要になったとき、焦らずスムーズに導入できるようになるためです。弥生会計にもfreeeにも無料プランがあるので、試しに使って比較してもいいでしょう。

会計ソフトは個人事業主の経理処理を一気に効率化してくれます。ぜひ今回比較した弥生会計とfreeeの両方を使って、自分に合った会計ソフトを導入してみてください。