電気代が急に高い原因は?世帯･地域･季節別の平均を紹介【2024年】

 

電気代は高くなっているのか

2021年と2022年で電気料金比較

実際に電気代はどれくらい高いのでしょうか。下記の2022年と2021年において同じ電力会社と契約し、同じ電気使用量の場合の電気代を比較した表をご覧ください。



電気の使用量が変わらないにもかかわらず、2022年の方が2021年よりも電気代が2000円以上も高いことがわかります。

このように、電気代に差が生じている原因は、電気料金に含まれている各料金の値上げが関係しているためで、詳しくは後述します。

最新ニュース｜2023年8月は電気料金が下がると発表

では、2023年8月時点の情報では、電気代は高くなっているのでしょうか。

2023年8月は日本の大手電力会社10社のうち8社が、電気料金を下げることを発表しており、電気代は安くなっています。

理由は、最近のLNG（液化天然ガス）や石炭などの火力発電燃料価格の下落を受け電力会社の燃料費調整額が下がっているため。

下記が平均的な家庭におけるエリア別電力会社の電気代の値下がり幅です。

電力会社	下落幅 (円)	価格 (円)
北海道電力	211	7911
東北電力	338	7199
東京電力	327	7059
中部電力	242	6703
北陸電力	240	6360
中国電力	353	7091
四国電力	239	6916
沖縄電力	473	7619

値下げされる電力会社には、北海道電力、東北電力、東京電力、中部電力、北陸電力、中国電力、四国電力、沖縄電力が含まれます。一方、関西電力と九州電力の料金は変わらりません。

8月請求分の電気料金 大手電力8社で値下がり 燃料価格下落受け

電気代が高い・値上げしてる原因･理由は？電気料金の構成を解説

このように、電気代が高くなっている原因は、電気料金に含まれている各料金が値上げしているためです。電気代が高い原因を理解するために、まずは電気料金がどのように決まるのか、各料金が何を指すかを見ていきましょう。

電気料金は、次の4要素で構成されています。



図式にすると以下の通りです。



続いては、それぞれの料金に関して詳しくみていきます。

2パターンある基本料金

通常の電力プランの場合は、基本料金が発生します。基本料金は契約アンペアと連動している場合と、最低料金として決められている場合があります。



また、大手電力会社の契約アンペアと基本料金は以下の通りです。

契約アンペア容量	東京電力
10A	286.00円
15A	429.00円
20A	572.00円
30A	858.00円
40A	1144.00円
50A	1430.00円
60A	1716.00円

また、アンペア数は一度に利用できる電気容量を指しますが、家族構成ごとに必要なアンペア数の目安は以下の通りです。

世帯人数	アンペア数	基本料金 （東京電力・従量電灯Bの場合）
一人暮らし	20アンペア	572.00円
二人暮らし	30アンペア	858.00円
三～四人世帯	40アンペア	1144.00円
四〜五人世帯	50アンペア	1430.00円
五人以上の世帯 （電化製品が多い・大型住宅など）	60アンペア	1716.00円

月に使用した分を支払う電気量料金（従量料金）

電気量料金（従量料金）は、電気の使用量であるkWh（キロワットアワー）に応じて課金される電気料金のことです。したがって、電気の使用量が多い月は自ずと電気代が高くなり、特に日本では、エアコンをよく使用する夏と冬に電気代が高くなる傾向にあります。

電力量料金の単価は3段階で設定されることがほとんどで、下記は東京電力の電気量料金です。

電気消費量	電気料料金（円/kWh）
~120kWh	19.88円
121~300kWh	26.46円
301kWh	30.57円

このように、電気消費量が多くなるほど、電気の単価が上がるように設定されているのが特徴で、電気の単価が低い電力会社を選ぶことが、節約に繋がります。

燃料の需要と供給で決まる燃料費調整額

燃料費調整額は、発電に必要な燃料の調達額に応じて変動する電気料金のことです。

3ヶ月間の貿易統計価格における原油・LNG(液化天然ガス)・石炭などの燃料調達コストによって算出され、2ヶ月後の電気料金に反映されます。

2022年8月時点の大手電力会社の燃料費調整額は以下の通りです。

国が設定している再生可能エネルギー発電促進賦課金

再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）は、全ての電気利用者に支払いを義務付けられている電気料金です。再生可能エネルギーの普及により、日本のエネルギー自給率の向上を目指しています。

再エネ賦課金の単価は、毎年経済産業大臣によって決められており、どの電力会社と契約するかにかかわらず、価格は一律のものです。

過去10年間の1kWhあたりの再エネ賦課金単価と、標準家庭の月間負担額を示したグラフは以下の通り。

年度	1kWhあたりの単価 （前年度比）	標準家庭の月間負担額 （360kWh）
2022年度	3.45円（約3%増）	1,242円
2021年度	3.36円（約13%増）	1,210円
2020年度	2.98円（約1％増）	1,073円
2019年度	2.95円（約2％増）	1,062円
2018年度	2.90円（約10％増）	1,044円
2017年度	2.64円（約17％増）	950円
2016年度	2.25円（約42％増）	810円
2015年度	1.58円（約110％増）	569円
2014年度	0.75円（約115％増）	270円
2013年度	0.35円（約60%増）	126円
2012年度	0.22円	79円

2012年の発足以来、毎年再エネ賦課金の単価が上がっており、それに伴い家庭の負担額も増えていることがお分かりいただけるかと思います。

電力会社独自の追加料金

基本的に電気料金の構成要素は上記の4つですが、電力会社によっては独自の料金システムを持っており、上記に加えて発生する料金がある場合があります。

例えば、HISでんきは2022年の7月より、独自の電源調達調整費を設けることを発表しました。電源調達調整費は電力調達にかかる実際の費用（調達調整費）に応じて算出されるもので、東京電力エリアにおける2022年9月の電源調達調整費は3.68円加算されることになります。

要は、電気料金が市場価格に応じて変動するようになっており、市場価格が高い時にはその分料金が高くなり、料金が下がった時には電気料金も下がるように調整する役割を果たしています。

電気代が高くなるのは日本の電源構成と国際情勢が原因

ではなぜ、電気代が高くなっているのでしょうか。電気代が高い3つの原因･理由を見ていきます。

【電気代が高い原因①】東日本大震災以降の電力の供給不足（エネルギー自給率の低下）

電気代が高い原因の1つ目はエネルギー自給率の低下です。

 

東日本大震災以降、日本のエネルギー供給状況は大きく変わりました。震災とそれに続く福島第一原子力発電所の事故は、国内外で原子力発電に対する信頼を揺るがせ、日本のエネルギーミックスに大きな影響を及ぼしました。 

震災前、日本の電力供給は約30%が原子力発電に依存していましたが、事故後、2014年には0%に。その結果、化石燃料、特に液化天然ガス（LNG）や石炭へと移行など、輸入に依存するエネルギー供給へと大きくシフトしました。これにより、エネルギー自給率はさらに低下したのです。

これらの輸入は外貨を大量に必要とするため、エネルギーコストは大幅に増加し、国内の電気代は上昇しました。

【電気代が高い原因②】世界的な天然ガスの価格高騰

電気代が高い原因の2つ目は日本の電源構成にあります。日本では火力発電が約8割を占めており、火力発電に必要なのは「天然ガス」「石炭」「石油」です。

世界的に天然ガスの消費量が増加した2021年冬には、「電気代が高い」とのニュースが報じられたのが記憶に新しい方も多いのではないでしょうか。

天然ガスは日本の発電全体の37％（2019年時点）を占めるため、需要と供給のバランスが崩れたのが原因で電気代が高くなるのです。

【電気代が高い原因③】燃料価格の高騰と円安

電気代が高い原因の3つ目は燃料価格の高騰です。

 

ロシアのウクライナ侵攻以降、化石燃料の価格に大きな影響を与えています。 

ロシアは世界最大の石油・ガス生産国であり、多くの国がロシアからのエネルギー輸入に依存しています。しかし、ウクライナ侵攻に対する国際的な非難と経済制裁により、ロシアからのエネルギー供給が不安定になり、その結果、世界の化石燃料価格が上昇。

また、2023年8月時点で、日本では円安が進行しており、その結果輸入物価が高騰。

日本はエネルギーの大部分を海外からの輸入に頼っており、円安は化石燃料の輸入コストが高い状態になっており、電気代が高いという結果を引き起こす原因の1つとなっています。

一人暮らしから6人以上まで世帯別に比較｜電気代平均月額料金

電気代が高い原因がわかったところで、続いては平均の電気代を確認していきましょう。

まずは、世帯別の電気代平均月額料金から。下記は、2007年から2022年にける日本の一人暮らし世帯から6人以上世帯の電気代平均月額料金です。

	一人暮らし世帯	2人世帯	3人世帯	4人世帯	5人世帯	6人以上世帯
2007年	4,501	7,826	9,393	9,832	11,221	14,427
2008年	4,868	8,397	9,802	10,574	12,033	14,379
2009年	4,769	8,345	9,609	10,281	12,151	14,771
2010年	5,016	8,535	9,896	10,533	12,291	15,087
2011年	4,801	8,298	9,734	10,180	11,677	15,463
2012年	5,141	8,811	10,210	11,130	12,788	15,410
2013年	5,482	9,275	10,849	11,819	12,508	15,665
2014年	5,565	9,830	11,406	12,152	13,512	16,663
2015年	5,599	9,763	11,296	11,843	13,698	16,200
2016年	5,320	8,933	10,321	10,867	12,108	16,417
2017年	5,392	9,176	10,485	11,239	12,610	15,127
2018年	5,852	9,559	11,024	11,719	12,846	16,414
2019年	5,700	9,654	11,116	11,761	12,945	16,031
2020年	5,792	9,515	10,932	11,788	12,471	16,003
2021年	5,483	9,183	10,655	11,376	12,423	14,852
2022年	6,808	11,307	13,157	13,948	15,474	17,869

データ参照：e-Stat 総務省統計局

ご覧いただくと、一人暮らしよりも世帯人数が上がるごとに電気代平均月額料金が高いのがわかるかと思います。また、電気代平均月額料金自体も2007年と比較すると2022年の方が高くなっており、平均で電気代が140~150%になっているのも特徴です。

地域・電力会社エリア別に比較｜電気代平均月額料金

続いては、地域・電力会社エリア別に電気代平均月額料金を見ていきましょう。

	北海道地方	東北地方	関東地方	北陸地方	東海地方	近畿地方	中国地方	四国地方	九州地方	沖縄地方
2020年1～3月期	13,119	12,300	10,707	12,455	10,673	10,223	10,262	10,544	9,422	5,499
2020年4～6月期	11,323	10,066	8,925	10,060	8,681	8,549	9,253	9,423	7,950	5,872
2020年7～9月期	8,368	7,587	7,960	8,801	8,935	8,406	7,885	8,908	8,119	9,833
2020年10～12月期	8,101	7,801	7,857	8,818	8,205	8,158	7,465	8,962	7,148	7,204
2021年1～3月期	12,010	11,102	9,737	13,399	10,817	10,366	10,940	12,583	10,332	6,417
2021年4～6月期	9,575	8,788	7,502	9,872	8,204	7,924	7,693	8,679	7,460	6,114
2021年7～9月期	8,113	7,795	7,472	9,257	8,394	7,792	7,816	7,950	8,148	9,004
2021年10～12月期	8,155	8,407	7,604	8,993	8,323	8,296	7,796	8,370	7,734	9,727
2022年1～3月期	12,905	13,889	11,863	14,620	12,679	12,545	13,149	11,933	10,959	6,990
2022年4～6月期	10,824	10,729	10,212	11,972	9,502	9,453	10,072	9,749	8,528	7,144
2022年7～9月期	8,956	8,714	9,771	10,010	10,109	9,743	10,760	9,998	9,541	10,650
2022年10～12月期	10,389	10,094	10,186	10,883	10,499	9,943	11,419	10,276	9,255	10,279

データ参照：e-Stat 総務省統計局

特徴としては、冬の寒さが厳しくなる地域（北海道、東北、北陸）では、電気代が高いことがわかります。

そのため、北海道、東北、北陸エリアの方は、電気代平均月額料金を比較する際には、地域差を考慮する必要があるでしょう。

特に冬の季節（1~3月時期）には電気代の差が他の地域と比較して120~130%増と顕著になるため、電気代平均月額料金と自宅の電気代を比較する際は注意が必要です。

春夏秋冬の季節別に比較｜電気代平均月額料金！冬に高くなるのが特徴

続いては、季節別に単身世帯（一人暮らし）と、2人以上世帯の電気代の変化を比較してた表になります。

	単身	2人以上
2020年1～3月期	6,535	12,845
2020年4～6月期	5,916	10,603
2020年7～9月期	5,330	9,817
2020年10～12月期	5,135	9,418
2021年1～3月期	6,641	12,642
2021年4～6月期	4,990	9,609
2021年7～9月期	5,131	9,419
2021年10～12月期	5,200	9,597
2022年1～3月期	7,749	14,847
2022年4～6月期	6,333	11,911
2022年7～9月期	6,418	11,662
2022年10～12月期	6,557	12,293

データ参照：e-Stat 総務省統計局

特徴として挙げられるのは、エアコンの暖房をつける時期（1~3月）に特に電気代が高いこと。

そのため、電気代平均月額料金と比較する際には、季節要因も考慮した上でこ自身の電気代と比較すると良いでしょう。特に冬の季節は電気代が120~130%増となるため、注意が必要です。

電気代が平均より高い、おかしいと思った時の5つのチェックポイント

「自宅の電気代が平均電気代よりも高い…おかしいな…」そんな時にチェックするべき5つのポイントを紹介していきますので、ぜひ参考にして見てください。

【高い時に要チェック①】断熱効果を高めること

家の断熱効果を高めることで、冷暖房の効率が上がり電気代を抑えることが可能です。

窓ガラスを二重ガラスや遮熱ガラスにする、窓周りの隙間をふさぐ、カーテンやブラインドを適切に使用するなどの方法があります。また、屋根や壁に断熱材を追加することも有効です。これらの改良は初期投資が必要ですが、長期的に見れば節電によるコスト削減で元が取れることも多いです。

【高い時に要チェック②】昼間の電気使用量｜時間帯で電気料金は変わる

昼間の電気代が夜に比べて高くなるのは、一般的に電力会社のピーク時間帯に該当するからです。

多くの電力会社は昼間に電力需要が最も高くなるため、市場連動型の電気料金プランを採用している電力会社ではこの時間帯の電力料金を高く設定している場合もあります。

昼間に電力を多く使用すると、料金が上昇する可能性があるため、自然光を上手く活用したり、不必要な電力消費を避けたりして、ピークシフトを行うことで、昼間の電気代を節約することが可能です。

【高い時に要チェック③】電気のA（アンペア）数など契約プランは最適か

ライフスタイルの変化は、電力使用パターンに大きな影響を与え、その結果、最適な電気の契約プランが変わる場合があります。

例えば、子どもが独立したり、家族が単身赴任になったりした場合、家庭全体の電力使用量は大幅に減る可能性があります。その一方で、テレワークが主体になり家での仕事が増えると、昼間の電力使用量が増加します。

親と同居することになった場合や新たに子どもが生まれた場合も、電力使用パターンは大きく変わるでしょう。

これらのライフイベントが起こるたびに、電気の契約プランを見直し、最適なものに変更することが重要です。電力会社に相談することで、自身のライフスタイルに合ったプランを見つけることができます。

【高い時に要チェック④】漏電の可能性はないか

漏電は電気代の無駄使いだけでなく、火災の原因にもなるため、定期的にチェックすることが必要です。

電気機器や配線の老朽化、湿度の高い場所での電気使用などが漏電の原因となります。異常な音や熱を感じる場合、ブレーカーが頻繁に落ちる場合などは専門家に依頼し、漏電の診断・修理を行うとよいでしょう。

【高い時に要チェック⑤】電気料金プランが最適か

電気料金プランが最適かどうかは、個々の電力使用状況に大きく依存します。

使用量や使用時間帯、電力需要の変動などによって最適なプランは変わります。

例えば、夜間に電力を多く使用する家庭には、ナイトタイムプランが適しているかもしれません。また、一部の電力会社では、電気料金とガス料金を一緒に契約することで割引が適用されるプランもあります。電気料金プランは定期的に見直し、必要に応じて変更することが重要です。

電気代が高いと思ったら｜家庭でできる対策まとめ

【高い電気代対策①】家電の節電を心がける（ヒーター・エアコン・レンジ・冷蔵庫）

第一に私たちができることは、節電を心がけ、電気の使用量を減らすことです。

下記に、家電ごとの節電アイディアを紹介していますので、参考にしてみてください。

【高い電気代対策②】大手電力会社から新電力会社に切り替えて節約

電気料金の高騰に対して、私たちが取れる対策はより電気料金が安い電力会社に切り替えることです。ここでは2社紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

ただ、燃料費調整額を入れて計算した際には、必ずしも安くならない場合がありますので、燃料費調整額はご確認いただければと思います。

基本料金0円のLooopでんき「スマートタイムONE」

Looopでんきは基本料金が0円の新電力会社。

30分ごとに電気料金が変わる仕組みを採用しているのが特徴で、電気料金が安い時間帯に電気を利用することで、電気代を安くできます。30分ごとの電気料金はアプリで確認できるので、ゲーム感覚で節電ができるんです。

市場連動型の料金体系なので、電気が高くなるリスクもありますが、現在は大手電力会社や他の新電力会社よりも電気代が大幅に安くなっているのが現状です。

期間縛りや違約金解約金はないので、電気代を安くしたい方におすすめの電力会社と言えるでしょう。

対象エリア：全国各地（離島を除く） Looopでんきの
公式サイトはこちら

ファミリー層におすすめの「CDエナジーダイレクト」

CDエナジーダイレクトは豊富なプランで人気の電力会社。

単身、ファミリー、オール電化向けなど、様々なニーズに対応している他、ガスもセットで切り替えるとお得になります。

特におすすめなのはファミリープラン。400kWhを超えるご家庭におすすめの電気料金プランです。

また、100円につき1ポイント分、CDエナジーの独自サービスであるカテエネポイントが貯まるのも嬉しいポイント。カテエネポイントはDポイントやTポイントなどに変換できる他、電気代の支払いにも利用可能です。

＼ 関東在住のファミリー層におすすめ ／

CDエナジーダイレクトの
公式サイトはこちら ※より詳しい情報が知りたい方は、「CDエナジーダイレクトの評判・口コミを解説」をご覧ください。

電力契約件数300万件超えの「東京ガスの電気」

「東京ガスの電気」は、新電力販売量No.1（※）の電力サービス。

「東京ガスの電気」の特徴としては、クラシルの有料機能である「人気ランキング」と「人気順検索」が利用可能な点。

楽天ポイントやTポイント、Dポイント、Pontaに変換できる東京ガスのポイントが1,000円あたり15ポイント付与されるのも嬉しいポイントです。

東京ガスの電気の
公式サイトはこちら （※）資源エネルギー庁電力調査統計「電力需要実績」（2022年10月時点）における、みなし小売電気事業者以外の事業者（新電力）での低圧電力の需要実績値。
（※）2023年9月より新しい電気料金に変わります。詳しくは東京ガスに関して詳細に紹介した記事をご覧ください。

沖縄以外の全国で利用可能なONEでんき「スタンダードプラン」

ONEでんきは全国で電気・ガス・インターネットなどのサービスを提供する株式会社グランデータが行う電気サービス。

基本料金が0円かつ、従量料金が一律なのが特徴で、電気の使用量が多いほど、相対的に電気料金がお得になります。

ONEでんきは初期費用や解約手数料が一切なし。リスクゼロで切り替えが可能なので、一度試してみてはいかがでしょうか？

ONEでんきの
詳細や申し込みはこちら