EDIシステムのおすすめ12製品を比較!選び方や導入メリットも解説【2024年最新】
当記事では、編集部がおすすめするEDIシステム12製品を比較して紹介します。
また、製品の料金、提供形態、特徴・機能などを一括で確認できる、おすすめのEDIシステム12製品の一覧比較表を作成しました。これを見れば自社に合うであろう製品を簡単に絞り込めるでしょう。
EDIシステムの一覧比較表を見る
また、記事内では、EDIシステムの導入で得られるメリットや選び方も解説します。ぜひ最後までご覧ください。
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目次
EDIとは?
EDIとは「Electronic Data Interchange(電子データ交換)」の略で、ビジネス文書や取引データを電子フォーマットに変換する技術を指します。本章では、このEDIを用いたEDIシステムについて詳しく解説し、一般的なEDIシステムの種類を紹介します。
EDIシステムをわかりやすく解説
EDIシステムとは、企業間取引において使用されるさまざまな書類を電子データ化し、オンライン上でやり取りするシステムです。従来は手書きの伝票やFAXを使っていた「受発注」「請求・支払い」「出入荷」に関する情報を、専用回線やインターネット回線を利用して電子化します。
EDIシステムにより、契約書、発注書、受注書、納品書、請求書などの帳票データを自動的にネットワーク経由でやり取りできるため、スムーズな取引が可能です。
さらに、EDIシステムを導入すると、請求書や見積書、注文書、納品書といった書類の発行や郵送にかかる経費の削減、情報入力時の人的ミスの軽減、ペーパーレス化による保管スペースの節約などのメリットがあります。
一般的なEDIシステムの種類を紹介!近年はWeb-EDIが人気?
EDIシステムには、「個別EDI」「標準EDI」「業界VAN」の3種類があります。そのため導入の検討では種類と特徴を理解し、自社にとって最適なEDIシステムを選ぶことが重要です。まず、個別EDIシステムは取引先ごとに通信方法や識別コード、データフォーマットを決定する形式で、少数の取引先とのやり取りに適しています。
ただし個別EDIシステムは、受注側にとっては個別対応が求められるため、取引先が多い場合には負担が増えることがあるので注意が必要です。
一方の標準EDIシステムは、取引全般のルールが標準化されたタイプです。これにより、取引先が同じ規格の標準EDIシステムを使用していれば、仕様に関わらずデータのやり取りができます。
標準EDIは企業間の力関係に影響されず、業務負担を軽減しやすいため、多くの企業で導入されてるEDIシステムです。
また、業界VANは特定の業界内で標準化されたEDIシステムの一種で、食品や酒類、流通などの業界で広く使われています。業界共通の商品コードや取引先コードが標準化されており、同じ業界内の企業との取引がスムーズに行える点が特徴です。
特定業界に特化したEDIシステムとして、導入コストや工数を抑えられるメリットがあります。
近年では、これらのEDIシステムに加え、Web-EDIが人気を集めています。Web-EDIはインターネットを利用してEDIシステムを実現する方法で、ブラウザ上で操作可能です。
Web-EDIは特別なソフトウェアのインストールが不要で、導入や運用が容易になる点が評価されています。そのためWeb-EDIは、導入コストの低減や、場所を問わず利用できる柔軟性が求められる現代のビジネス環境に適したEDIシステムです。
次章ではEDIシステムの基本機能を紹介します。
EDIシステムの基本機能を紹介
EDIシステムには、具体的にどのような機能があるのでしょうか?本章ではEDIシステムの主な基本機能を5つ紹介します。- データ通信機能 インターネットやVANを利用して、取引に必要なデータを送受信する機能です。この機能には企業間の通信プロトコルの調整と、データの標準的な規格への変換も含まれます。
- システムの統合機能 データを送受信するだけでなく、注文を受けた後の商品の確保や発送など、取引の各フローを実行するシステムと関連付ける機能です。
- 処理の自動化 取引の効率を高めるために、単純な処理を自動化し、各処理の開始時間を指定して、取引のスケジューリングをします。
- セキュリティ機能 EDIシステムの多くは通信回線を利用するため、取引の遂行にはウイルスやネットワーク上の脅威に対する備えを必要とします。セキュリティ機能が提供するのは暗号化技術を用いた、安全な通信環境です。
- 取引の可視化機能 EDIシステムの利用者には「どのようなデータがやり取りされたのか」の事実の把握が重要です。そのため、EDIシステムには取引の状況をビューアーに表示したり、結果をレポートとして出力する機能が搭載されています。
上記のように、EDIシステムには様々な機能があります。自社に必要な機能を明確にしたうえで、製品の選定に進みましょう。
次章では自社に合ったEDIシステムを選ぶための比較ポイントを紹介しますので、ぜひご一読ください。
EDIシステムの比較ポイント・選び方
本章ではEDIシステムの選び方を紹介します。自社の業界にマッチしたEDIシステムか
自社に最適なEDIシステムを選ぶためには、まず業界特有のデータ交換手順や通信プロトコルに対応しているかを確認しましょう。例えば、銀行業界では全銀TCP/IPや全銀BSC、流通業界では流通BMSや流通JCAといったプロトコルが一般的です。これらの手順に対応しているEDIシステムであれば、業界内の取引がスムーズに行えます。
また、固定回線を利用する従来型のEDIシステムとWeb-EDIのどちらにも対応できる製品を選ぶと、将来的な回線変更にも柔軟に対応可能です。2024年にはISDN回線の終了が予定されているため、この点も考慮に入れてEDIシステムを選定する必要があります。
このように、自社の業界にマッチしたEDIシステムを選ぶことで、取引業務の効率化とスムーズなデータ交換が実現できます。
導入形態はオンプレミスか、クラウド(ASP)か、アウトソースか
EDIシステムの導入形態には、オンプレミス型、クラウド(ASP)型、アウトソーシング型の3つがあります。各形態にはそれぞれの特性と利点があり、自社のニーズに合わせた選択が重要です。- オンプレミス型のEDIシステム 自社のサーバーにインストールして運用するタイプです。
- クラウド(ASP)型EDIシステム インターネットを通じて利用するEDIシステムで、月々の利用料が発生するものの、初期費用を抑えられ、構築期間の短縮が可能です。
- アウトソーシング型EDIシステム EDIのデータ送受信や変換などの業務を外部の専門業者に委託する形態です。アウトソーシング型EDIシステムでは、自社での管理や人的リソースの投入が不要なので、従業員はコア業務に集中できます。
オンプレミス型EDIシステムは、カスタマイズが容易で自社の業務フローに最適化しやすいうえ、セキュリティ面では社内からのアクセスが基本となるため、情報漏洩リスクの低減が期待できます。
ただし、サーバーの設置や維持管理、インフラの整備など初期費用が高額になる傾向があり、IT管理者の負担も大きくなりがちです。
インフラ管理やシステムのアップデートはベンダー側が行うため、自社のIT管理者の負担が軽減されます。
クラウド型EDIシステムは、柔軟性が高く、リモートワークにも対応しやすい点が評価されていますが、セキュリティ強度はベンダーに依存するため、リスク管理が必要です。
品質と信頼性は確かか
EDIシステムには、企業間取引において重要な役割を担うための高い品質と信頼性が必要です。24時間365日のサービス提供と監視体制が整っているか、冗長性が確保されているか、そしてデータスループット(処理能力や転送量)が十分かどうかをチェックし、EDIシステムの信頼性を確保する必要があります。
特にデータ処理能力やデータ転送速度は、取引のスムーズさに直結するため、パフォーマンスが高いEDIシステムを選ぶことが求められます。
加えて、EDIシステムがスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスにも対応しているかどうかも確認しましょう。これにより、業務の現場やリモートワーク環境でもスムーズに利用できるかを判断できます。
また、コストを重視するあまり、品質と信頼性をおろそかにすると、システム障害やデータ漏洩といったリスクが高まります。
セキュリティ対策の面では、データの暗号化や稼働状況監視、脆弱性診断などのセキュリティ機能が充実しているEDIシステムを選ぶことで、情報漏洩やシステム障害のリスクを最小限に抑えられます。
実績とサポートは充実しているか
EDIシステムを選定する際には、導入実績とサポート体制の充実度を確認しましょう。まず、自社と同じ業界での導入実績が豊富なEDIシステムを選ぶことが望ましいです。実績が多ければ、その製品が業界特有のニーズに対応できることが期待できます。
また、EDIシステムを提供する会社の技術者のスキルも重要な要素です。高いスキルを持つ技術者が在籍するEDIシステム会社は、顧客のニーズに柔軟に対応できるため、導入やカスタマイズがスムーズに進むことが期待されます。
導入事例や技術者のスキルを確認し、自社に適したEDIシステムを選びましょう。
また、サポート体制の充実度も重要です。EDIシステムは高度なIT技術を要するため、管理やトラブル対応には専門知識を必要とします。
24時間365日のセキュリティ監視やトラブル発生時の迅速な対応が可能なEDIシステムを選ぶことで、安心して運用できるでしょう。
さらに、サポート体制の一環として、EDIシステム導入時の設定サポートや、運用開始後の手厚いサポートが提供されているかも確認しておくと安心でしょう。
コストパフォーマンスはどうか
EDIシステムを選ぶ際には、コストパフォーマンスを見極めることが重要です。まずは予算に見合った価格と機能のバランスを把握しましょう。EDIシステムによって通信フォーマットや速度、送受信可能なデータ容量が異なるため、価格が安くてもこれらの性能が不足していると、取引に支障をきたし、結果的にコストパフォーマンスの低下を招きます。
また、外部連携機能がついていれば、既存システムの変更や改修にかかるコストを抑えられる点も考慮に入れるべきです。EDIシステムは、料金体系が非公開のケースも多いため、複数の企業から見積もりを取得しましょう。
さらに、コストパフォーマンスを考える際には、導入コストだけでなく、ランニングコストの評価も大切です。数年単位でEDIシステムを活用した場合のトータルコストをシミュレーションし、自社の予算範囲内に収まるかを試算しておきましょう。
データ送受信のスピードや量、扱えるフォーマットの多さなど、EDIシステムによって効率化の度合いは異なります。したがって、EDIシステムのコストパフォーマンスをチェックする際には、金額だけでなく性能面も確認し、総合的にコストパフォーマンスを評価すべきです。
取引先が使用しているEDIシステムは何かも確認しておこう
取引先とのスムーズなやり取りを実現するためには、取引先が使用しているEDIシステムとの互換性が重要です。まず、取引先が利用している通信プロトコルを確認し、自社のEDIシステムがそのプロトコルに対応しているかをチェックしましょう。例えば、流通業界では流通BMS、金融業界では全銀TCP/IPが一般的に使用されています。
これらのプロトコルに対応したEDIシステムを選ぶことで、取引の円滑化が図れます。
また、取引先との商習慣に対応できる機能が備わっているEDIシステムかも確認しましょう。加えて、複数納品日や取引不可日、リードタイムの設定など、取引先の業務フローに合わせた機能があることで、業務効率が向上します。
一方で、2024年にはISDN回線の終了が予定されており、これに伴い固定回線を利用した従来型のEDIからWeb-EDIへの切り替えが進むことが予想されます。そのためWeb-EDIまたは従来型のEDIにも両方対応可能なEDIシステムを選ぶことが重要です。
したがって、主要な取引先が使用しているEDIシステムと互換性があるだけでなく、将来のビジネス拡大に対応できる柔軟性を持ったEDIシステムを選ぶことで、長期的な視野での取引業務の効率化が期待できます。
本章では、EDIシステムの比較ポイント・選び方を解説しました。次章では、当サイトがおすすめするEDIシステム12製品を一覧比較表で紹介します。
【2024年10月最新】おすすめのEDIシステム12製品を一覧比較表で紹介
本章では、当編集部がおすすめするEDIシステム12製品の一覧比較表を確認しましょう。この比較表では料金、提供形態、特徴・機能などを一括で確認できます。そのため、時間のないEDIシステム選定担当者の方でも、迅速かつ簡単に自社に合う可能性の高い製品を絞り込むことができます。
自社に合いそうなEDIシステムを5~6つくらいまで絞り込み資料請求をして、営業担当の方に詳しい話を聞きながら選定することで、自社の業務を最適化できる製品を選べる可能性が高まるでしょう。
項目 | スマクラ | PROCURESUITE (プロキュアスイート) |
EdiGate/POST | クラウドEDI- Platform |
Tradeshift | BL.TRUST -ビーエル・トラスト- |
NI+C EDIシリーズ | Hi-PerBT ウェブ購買 | MONQX EDI | Meeepa | らくうけーる | BtoBプラットフォーム 受発注 |
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料金 | 初期費用500万円~ 月額利用料20万円~ |
要問い合わせ | 要問い合わせ | 要問い合わせ | 要問い合わせ | 要問い合わせ | 要問い合わせ | 要問い合わせ | 要問い合わせ | 月額12,800円〜 | 月額20,000円〜 | 要問い合わせ |
提供形態 | クラウド | オンプレミス クラウド |
オンプレミス クラウド |
クラウド | クラウド | – | オンプレミス クラウド |
オンプレミス クラウド |
クラウド | クラウド | クラウド | – |
特徴・機能 | 企業間ドキュメント DX化サービス |
外部カタログとの連携 | 帳票データの自動配信 | マルチプロトコル対応 | 電子請求・買掛金自動化 | MCS-PCレンタルサービス | マルチプロトコル対応 (EDIPACK Solution) |
ウェブ購買機能 | Web-EDI自動生成ツール | フレンド機能 | 生鮮品向け機能 | 中小企業共通EDI |
導入実績 | 製造業 卸売業 小売業 |
製造業 | 製造業 | 製造業 卸売業 |
– | – | 流通 卸売業 小売業 |
製造業 | 製造業 | – | 小売業 飲食業 |
卸売業 飲食業 |
詳細 | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ | 詳細へ |
次章では、各EDIシステムについて、より具体的な情報を紹介していきます。気になっている製品について、より詳細な情報を確認しましょう。
おすすめEDIシステム12製品を徹底比較
本章では各EDIシステムの詳しい情報を紹介します。価格や機能だけでなく、具体的にどんな企業におすすめかも解説しているので、ぜひ参考にしてください。スマクラ
スマクラ | |
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料金 | 初期費用500万円~ 月額利用料20万円~ |
提供形態 | クラウド |
特徴・機能 | 企業間ドキュメントDX化サービス |
導入実績 | 製造業、卸売業、小売業 |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- サービス提供約40年、本部契約300社以上、年間数10兆円を超える商取引の実績
- 開発・構築・運用のすべてが1つのソリューションで成り立つ全業界向けのクラウド型EDI
- 全銀EDIシステム対応の金融EDI、海外接続や業界VANとの接続実績が豊富
スマクラは、開発・構築・運用のすべてが1つのソリューションで成り立つ全業界向けのクラウド型EDIシステムです。
スマクラの導入によって、全てのEDIプロセスが一つで完結するため、運用管理が簡単になり、異なるシステム間のデータ連携によるエラーが減少するでしょう。
以上よりスマクラは、大企業や複雑な取引プロセスを持つ製造業におすすめのEDIシステムです。
スマクラ for Internet EDI AnserDATAPORT接続サービス
SCSK株式会社
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PROCURESUITE(プロキュアスイート)
PROCURESUITE(プロキュアスイート) | |
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料金 | 要問い合わせ |
提供形態 | オンプレミス、クラウド |
特徴・機能 | 外部カタログとの連携 |
導入実績 | 製造業 |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- サービス提供20年、発注企業約230社、受注企業約40,000社の実績
- 分散購買、集中購買に対応しており、本社、事業部、工場などで利用可能
- 都度購買、カタログ購買、請求書実績払いといった購買方法に対応した調達支援ソリューション
PROCURESUITE(プロキュアスイート)は、都度購買、カタログ購買、請求書実績払いといった購買方法に対応したEDIシステムです。
PROCURESUITEの導入によって、多様な購買方法に対応しているため、企業の購買プロセスが柔軟になり、効率的な調達が可能となるでしょう。
以上よりPROCURESUITEは、複数の購買プロセスを持つ製造業や小売業におすすめのEDIシステムです。
PROCURESUITE(プロキュアスイート)
大興電子通信株式会社
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EdiGate/POST
EdiGate/POST | |
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料金 | 要問い合わせ |
提供形態 | オンプレミス、クラウド |
特徴・機能 | 帳票データの自動配信 |
導入実績 | 製造業 |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- 190社以上に選ばれたWeb‐EDIソリューション
- インターネットに接続するだけで利用でき、スピーディなEDI導入を実現できる
- EDIの標準的な帳票機能に加え、帳票の電子化と配布が可能
EdiGate/POSTは、インターネットに接続するだけで利用でき、スピーディな導入を実現できるEDIシステムです。
EdiGate/POSTの導入によって、導入がスピーディーかつ簡単で、初期コストを抑えられるため、すぐに利用開始できるでしょう。
以上よりEdiGate/POSTは、中小企業や急速に成長するスタートアップ企業におすすめのEDIシステムです。
EdiGate/POST
大興電子通信株式会社
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クラウドEDI-Platform
クラウドEDI-Platform | |
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料金 | 要問い合わせ |
提供形態 | クラウド |
特徴・機能 | マルチプロトコル対応 |
導入実績 | 製造業、卸売業 |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- シェアクラウドサービス(共同利用型サービス)により継続的にサービスが改良される
- 経験豊富な専門スタッフによる24時間365日体制でのサポート体制
- 通信機器類やソフトウェアなどの資産を持たずに受発注EDIの導入が可能
クラウドEDI-Platformは、通信機器類やソフトウェアなどの資産を持たずに受発注EDIの導入が可能なEDIシステムです。
クラウドEDI-Platformの導入によって、初期投資が少なく、運用コストも削減できるため、コスト効率が高いでしょう。
以上よりクラウドEDI-Platformは、資本が限られている中小企業やスタートアップにおすすめのEDIシステムです。
クラウドEDI-Platform
株式会社テクノア
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Tradeshift
Tradeshift | |
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料金 | 要問い合わせ |
提供形態 | クラウド |
特徴・機能 | 電子請求・買掛金自動化 |
導入実績 | – |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- 150万社が参加する「B2BのFacebook」とも呼ばれる企業間取引のプラットフォーム
- 何百ものアプリから自社に合ったものを自由に選択しサービスの構築が可能
- 190カ国で導入されており、世界規模でのビジネスチャンスの創出が期待できる
Tradeshiftは、何百ものアプリから自社に合ったものを自由に選択しサービスを構築することが可能なEDIシステムです。
Tradeshiftの導入によって、カスタマイズ性が高く、企業固有のニーズに柔軟に対応できるため、最適な業務プロセスが実現できるでしょう。
以上よりTradeshiftは、複雑な業務プロセスを持つ大企業や多国籍企業におすすめのEDIシステムです。
Tradeshift
トレードシフトジャパン株式会社
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BL.TRUST -ビーエル・トラスト-
BL.TRUST -ビーエル・トラスト- | |
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料金 | 要問い合わせ |
提供形態 | – |
特徴・機能 | MCS-PCレンタルサービス |
導入実績 | – |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- 「ファイル交換型EDI」と「ブラウザ型EDI」の組み合わせにより、あらゆるビジネス環境に合わせたEDIサービスの提供を実現
- 「MCS-PCレンタルサービス」でBL.TRUST設定済みパソコンの貸し出しが可能
- 経験を持つ専任オペレータによる24時間365日の業務監視、アクセス監視
BL.TRUST -ビーエル・トラスト-は、「ファイル交換型」と「ブラウザ型」の組み合わせにより、あらゆるビジネス環境に合わせたサービスの提供を実現するEDIシステムです。
BL.TRUST -ビーエル・トラスト-の導入によって、企業のビジネス環境に応じた柔軟なシステムの選択が可能で、異なる業務プロセスにも適応しやすいでしょう。
以上よりBL.TRUST -ビーエル・トラスト-は、多様な業務環境や取引先を持つ企業におすすめのEDIシステムです。
BL.TRUST -ビーエル・トラスト-
株式会社東計電算 / Toukei (Thailand) Co., Ltd.
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NI+C EDIシリーズ
NI+C EDIシリーズ | |
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料金 | 要問い合わせ |
提供形態 | オンプレミス、クラウド |
特徴・機能 | マルチプロトコル対応 (EDIPACK Solution) |
導入実績 | 流通、卸売業、小売業 |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- サービス提供20年以上の実績
- 花王グループでのEDI運用をベースに、利用者目線で設計された実用性の高いEDI
- 自動車製造業に特化したソフトウェアを多数提供
NI+C EDIシリーズは、花王グループでの運用をベースに、利用者目線で設計された実用性の高いEDIシステムです。
NI+C EDIシリーズの導入によって、実際の利用者のニーズに基づいた設計で、使いやすさと実用性が高いでしょう。
以上よりNI+C EDIシリーズは、日用品メーカーや消費財メーカーにおすすめのEDIシステムです。
NI+C EDIシリーズ
日本情報通信株式会社
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Hi-PerBT ウェブ購買
Hi-PerBT ウェブ購買 | |
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料金 | 要問い合わせ |
提供形態 | オンプレミス、クラウド |
特徴・機能 | ウェブ購買機能 |
導入実績 | 製造業 |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- 見積、注文、検収等の処理を一元化する「購買」に特化したEDIサービス
- 購買業務に必要な機能をパッケージ標準で提供
- レガシーシステムとの連携、AWSを利用したクラウド型のEDIシステムの構築も可能
Hi-PerBT ウェブ購買は、見積、注文、検収等の処理を一元化する「購買」に特化したEDIサービスです。
Hi-PerBT ウェブ購買の導入によって、購買プロセスの一元化により、業務効率が向上し、コスト削減が期待できるでしょう。
以上よりHi-PerBT ウェブ購買は、大量の購買を行う製造業や建設業におすすめのEDIシステムです。
Hi-PerBT ウェブ購買
株式会社日立ソリューションズ西日本
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MONQX EDI
MONQX EDI | |
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料金 | 要問い合わせ |
提供形態 | クラウド |
特徴・機能 | Web-EDI自動生成ツール |
導入実績 | 製造業 |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- 導入費用を自社構築に比べて軽減できる、低コスト導入のクラウド型EDIシステム
- 独自の自動生成ツールにより、利用者に合わせたWeb-EDIをスピーディに立ち上げる事が可能
- EDIを熟知した専門コンサルタントが提案から導入・運用サポートまで、ワンストップで対応
MONQX EDIは、導入費用を自社構築に比べて軽減できる、低コスト導入のクラウド型EDIシステムです。
MONQX EDIの導入によって、低コストでの導入が可能なため、コスト削減が図れるでしょう。
以上よりMONQX EDIは、中小企業や予算制約のある企業におすすめのEDIシステムです。
MONQX EDI
株式会社YEデジタル Kyushu
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Meeepa
Meeepa | |
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料金 | 月額12,800円〜 |
提供形態 | クラウド |
特徴・機能 | フレンド機能 |
導入実績 | – |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- 初期費用不要、月額12800円から利用できる手ごろな価格設定
- 電子署名及びタイムスタンプ機能により、電子帳簿保存法に対応した電子契約書の作成が可能
- フレンド機能により新たな取引先の開拓が可能
Meeepaは、初期費用不要、月額12800円から利用できる手ごろな価格設定のEDIシステムです。
Meeepaの導入によって、コストパフォーマンスが高く、導入後すぐに運用開始が可能でしょう。
以上よりMeeepaは、予算に制約がある中小企業におすすめのEDIシステムです。
Meeepa
TDCソフト株式会社
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らくうけーる
らくうけーる | |
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料金 | 月額20,000円〜 |
提供形態 | クラウド |
特徴・機能 | 生鮮品向け機能 |
導入実績 | 小売業、飲食業 |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- インストール不要なうえ、低価格で導入できるクラウド型EDIサービス
- 価格や入荷量が日々変動する生鮮品の受発注に特化した「生鮮品向け機能」を実装
- パソコンやタブレット端末からのクリックで、取引先へのFAX送信も可能
らくうけーるは、価格や入荷量が日々変動する生鮮品の受発注に特化した「生鮮品向け機能」を実装したEDIサービスです。
らくうけーるの導入によって、コストパフォーマンスが高く、導入後すぐに運用開始が可能でしょう。
以上よりらくうけーるは、予算に制約がある中小企業におすすめのEDIシステムです。
らくうけーるの公式サイトはこちら
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BtoBプラットフォーム 受発注
BtoBプラットフォーム 受発注 | |
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料金 | 要問い合わせ |
提供形態 | – |
特徴・機能 | 中小企業共通EDI |
導入実績 | 卸売業、飲食業 |
※上記の情報は2024年10月の情報です。
※情報が確認できなかったものは – としています。
- 全国49,390社、390,797事業所が導入
- 「中小企業共通EDI標準仕様」の認証を受けた飲食業界に特化した受発注システム
- 発注業務だけでなく、飲食業にとって有用な「レシピ情報や原価率の管理」もできる
BtoBプラットフォーム 受発注は、「中小企業共通EDI標準仕様」の認証を受けた飲食業界に特化したEDIシステムです。
BtoBプラットフォーム 受発注の導入によって、飲食業界特有の受発注プロセスに対応しており、業務効率化とコスト削減が図れるでしょう。
以上よりBtoBプラットフォーム 受発注は、飲食業やフードサービス業におすすめのEDIシステムです。
BtoBプラットフォーム 受発注の
公式サイトはこちら
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本章では当サイトがおすすめするEDIシステム12製品を比較しながら紹介しました。気になるEDIシステムがある場合には詳しく知るためにも、資料を取り寄せましょう。次の章では、導入によって得られるメリットを紹介します。
導入で得られるメリットを紹介
本章ではEDIシステムの導入で得られるメリットを紹介します。EDIシステムのメリットを理解し、最大限に引き出すことで、会社の競争力を高めて持続的な成長を目指しましょう。企業間の取引に関わる業務の効率化
EDIシステムの導入により、企業間取引に関わる「受発注」「請求・支払い」「出入荷」などの業務を効率化できます。例えば、必要な項目を入力するだけで帳票や発注書が自動的に作成されるため、書類作成業務を効率化可能です。さらに、EDIシステムは既存の在庫管理ソフトや会計ソフトと連携でき、在庫状況のリアルタイム確認や売上管理が効率化されます。これにより、取引先と在庫情報を共有し、流通の最適化を図ることも可能です。
また、EDIシステムの導入により、従来の郵送やFAXによる書類のやり取りが不要となり、書類待ちの時間が短縮されます。
このように、EDIシステムは企業間取引に関わる業務を効率化し、業務全体のスピードアップと精度向上を実現します。そのため、企業はより迅速かつ効果的に取引を行うことができ、競争力を高めることができるでしょう。
ペーパーレス化による印刷費や消耗品費の削減
EDIシステムの導入により、企業間取引における取引のペーパーレス化が実現し、印刷費や消耗品費が削減できます。従来、請求業務や発注書、納品書などの書類作成には大量の紙や郵送費が必要でしたが、EDIシステムの活用によりこれらのコストの削減が可能です。
また、クラウド型のEDIシステムを導入すれば、書類の管理が電子データで行えるため、物理的な保管スペースも不要です。これにより、倉庫費用や書類の整理整頓にかかる手間も削減できます。
このように、EDIシステムの導入によるペーパーレス化は、印刷費や消耗品費の削減だけでなく、業務の効率化やコスト削減に寄与します。
自動化による人的ミスの早期発見と予防
EDIシステムの導入により、「受発注」「請求・支払い」「出入荷」などの業務が電子化され、人的ミスの発生を減少させることができます。手作業でのデータ入力や書類作成が不要となり、情報の誤入力や伝票処理の間違いといったヒューマンエラーを防ぐことが可能です。
加えて、EDIシステムは発注内容の訂正も迅速に行えるため、書類の新旧を気にする必要がありません。これにより、書類の更新状況を確認する手間や、内容確認のために電話をかける必要がなくなり、業務の効率が向上します。
また、ミスが発生した場合でも、EDIシステム内で即座に修正が可能なため、早期に問題を発見し対応できます。
さらに、スマホやタブレットに対応しているEDIシステムを導入すれば、営業担当者は社外にいても受発注の状況をリアルタイムで確認でき、発注書にミスや不備があった場合でも早期に気づくことができます。
これにより、発注書の誤送信や不正確な情報の送信といった事態を防ぐことが可能です。
このように、EDIシステムには業務の自動化を推進し、人的ミスを早期に発見・予防して、企業の取引業務を効率化し、信頼性を高める効果があります。
新規取引先の獲得
EDIシステムの導入は、新規取引先の獲得にも貢献します。取引業務をEDIシステムで電子化することで、見積依頼から検収までのプロセスをミスなくスムーズに進められるため、信頼性の高い取引が可能です。結果として契約成立の可能性が高まり、結果として新規取引先の獲得につながります。
また近年、多くの企業が業務効率化やコスト削減を目的に、取引条件としてEDIシステムの活用を求めるケースが増えています。事前に導入しておくことで、導入していないことを理由に取引を断られるリスクを減らすことができるでしょう。
このように、新規顧客の獲得や安定した収益確保を目指す企業にとって、EDIシステムの導入は有効な手段となります。
以上より、EDIシステムは現代のビジネスシーンにおいてさまざまなメリットをもたらします。しかしながら、EDIシステムも「万能」というわけではありません。そこで次章ではデメリットを解説します。
EDIシステム導入で被りうるデメリットや注意点
EDIシステムの導入には多くのメリットがありますが、一方でいくつかのデメリットや注意点も存在します。まず、効果的に活用するには、取引先も同じくEDIシステムを導入していることが前提です。自社だけが導入しても取引先が対応していなければ、EDIシステムのメリットを享受できないので注意しましょう。
また、取引量が少ない場合、導入にかかるコストに見合った効果を得ることが難しくなります。特にオンプレミス型のEDIシステムは初期導入コストが高く、維持管理にも費用が必要です。
さらに、売手側が買手のEDIシステムに合わせることが多いため、売手側は取引先ごとに異なる製品を導入しなければならない場合があります。
このようにEDIの標準化が進んでいない場合には、複数のEDIシステムを管理する手間やコストが発生してしまうこともデメリットです。
加えて、特定の取引量を制限している企業では、EDIシステムの導入効果が限定的となり、導入に見合う効果を得られない場合もあります。
そのため、EDIシステムの導入を検討する際には、導入コストやランニングコストをしっかりと見積もったうえで実施する、費用対効果の精査が大切です。
まとめ|展開するビジネスと自社の状況に適した製品を導入しよう
当記事では、そもそもEDIシステムとは何かから、選び方、おすすめのEDIシステムの比較まで幅広く記述しました。EDIシステムは、取引業務の円滑化や社内業務の効率化・コスト削減が望める反面、自社が属する業界や取引先との相性がパフォーマンスを左右します。
そのため、自社を取り巻くビジネス環境に合わせたEDIシステムを洗い出すために、比較・検討を慎重に進める必要があるでしょう。
最後に現在資料請求が可能な、EDIシステム一覧を紹介します。
- 資料請求可能なEDIシステム一覧
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JSOL-EDIサービス/Web-EDIサービス
株式会社JSOL
Hi-PerBT ウェブ購買
株式会社日立ソリューションズ西日本
OpenText B2B Managed Services
オープンテキスト株式会社
スマクラ for Internet EDI AnserDATAPORT接続サービス
SCSK株式会社
Aladdin EC
株式会社アイル
スマクラデータアーカイブ
SCSK株式会社
CBP
株式会社テクノスジャパン
MONQX EDI
株式会社YEデジタル Kyushu
TS-BASE 受発注
竹田印刷株式会社
EDIアウトソーシングサービス
株式会社インテック
Biz Connection
株式会社フォーカスシステムズ
AES
デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社
EdiGate/POST
大興電子通信株式会社
JFT/Server
株式会社TOKAIコミュニケーションズ
JFT/SaaS
株式会社TOKAIコミュニケーションズ
Tradeshift
トレードシフトジャパン株式会社
PROCURESUITE(プロキュアスイート)
大興電子通信株式会社
BL.TRUST -ビーエル・トラスト-
株式会社東計電算 / Toukei (Thailand) Co., Ltd.
NI+C EDIシリーズ
日本情報通信株式会社
スマクラ
SCSK株式会社
Meeepa
TDCソフト株式会社
クラウドEDI-Platform
株式会社テクノア