土地から読み解く未来:持続可能な土地管理への挑戦
2024.04.09

土地から読み解く未来:持続可能な土地管理への挑戦


地球温暖化の深刻な影響により、世界各地で砂漠化や土地の劣化が加速している。

2015年の国連サミットで掲げられた「持続可能な開発目標(SDGs)」の中でも、「15.3 2030年までに、砂漠化に対処し、砂漠化、干ばつおよび洪水の影響を受けた土地などの劣化した土地と土壌を回復し、土地劣化の中立的な世界を目指す」という課題が設定された。*

こうした地球規模の環境問題に立ち向かうため、鳥取大学の恒川篤史教授は、「持続可能な土地管理(sustainable land management: SLM)」の研究に長年携わっている。 SLMとは、生態系のバランスを重視しつつ、社会・経済・文化的側面も考慮した総合的な土地管理手法だ。

世界で土地劣化問題が深刻化する中、限りある資源を未来につなげるため、「研究」と「開発」はどのように対応すべきなのか。

恒川教授に最新の研究動向と課題、未来への展望を聞くとともに、研究者としての役割や、土地倫理の重要性など、持続可能な社会を実現するための指針を探る。

参照:外務省「JAPAN SDGs Action Platform SDGsとは?

恒川 篤史
インタビュイー
恒川 篤史氏
鳥取大学乾燥地研究センター 保全情報学研究室
鳥取大学乾燥地研究センター長
専門は保全情報学、環境計画学。著書に「緑地環境のモニタリングと評価」「里山の環境学」「乾燥地を救う知恵と技術」など。エチオピア・バハルダール大学から名誉博士号を授与。


砂漠化対策における持続可能な土地管理(SLM)の取り組み

黄土高原におけるガリー侵食 ▲中国・黄土高原におけるガリー侵食の様子

―――まずは、研究領域について教えてください。

現在、私は鳥取大学の乾燥地研究センターで働いており、主な研究テーマは、持続可能な土地管理(SLM)です。
学生時代に「砂漠化する地球(清水正元著) 」という本を読み、砂漠化の問題に興味を持ち、研究者として乾燥地や砂漠化の問題への取り組みを始めました。

砂漠化は乾燥地における土地劣化の一形態であり、土地の生産性や機能が低下する現象です。
具体的には、土壌の侵食や森林の減少、熱帯林の破壊などが含まれます。
世界の各地で土地劣化は深刻で、世界の土地の約25%が何らかの形で劣化しており、毎年約240億トンの土壌が侵食されているとも言われています。*
土地劣化は、食料安全保障や水資源、生物多様性、気候変動など多くの環境問題と密接に関連している深刻な問題です。

国際的には、国連砂漠化対処条約が砂漠化や土地劣化の問題に取り組んでいます。
また、2015年に国連総会で採択された持続可能な開発目標(SDGs)のうち、第15目標が土地に関連しており、特に目標15-3は土地劣化の中立性を2030年までに実現することを目指しています。*
土地劣化の中立性とは、具体的には、土地の劣化と回復のバランスをプラスにし、土地劣化を抑制し、持続可能な生態系サービスを維持することです。

SLMの主要素 ▲SLM(持続可能な土地管理)の概念図(出典:Liniger et al. (2011), Practice: Guidelines and Best Practices for Sub-Saharan Africa)

SLM(持続可能な土地管理)は、土地の劣化を防止し、あるいはその中立性を実現するための重要な手段とみなされています。
図に示されているように、土壌侵食などの土地劣化を防ぐだけでなく、生態系を保全し、生計や人間の福利を向上させる包括的な取り組みです。
名前からは土地管理のみに特化していると思われがちですが、実際には土地の生産力だけでなく、生態系の保全や生計など社会経済的な側面も含まれます。
SLMは大きくはSLM技術とSLMアプローチに分けられ、SLM技術はストーンバンドやトレンチなどの個別要素技術を指します。

エチオピアの水・土壌保全技術 ▲エチオピアにおける水・土壌保全技術の例

写真の右に斜面があり、斜面の下部に「ストーンバンド」と書かれている箇所があります。
石の場合はストーンバンド、土で盛る場合はソイルバンド(日本語でいうと土堤)と呼ばれる、約50センチから70センチの高さで作られたバンドが、斜面の上から流れてくる水や土砂を食い止め、下に流れるのを防ぐ役割を果たします。
また、ここに書いてあるトレンチは溝のことで、斜面に作られ、ストーンバンドやソイルバンドと同様に、水や土砂の下方への流出を防止します。これらがSLM技術の一例です。

一方、SLMアプローチは、SLM技術を普及させるための方法や仕組み、制度などを指します。
適切なSLMアプローチがあることで、SLM技術を広めていくことができます。
世界的に見ても、エチオピアは最も深刻な土壌侵食地域の一つです。
エチオピアは、東部の低地は非常に暑く乾燥しており、一方で西部にはエチオピア高原があり、この高原は降水量が多く、それに伴い激しい土壌侵食が起きています。

このような背景から、現在は特にエチオピアを対象にして、土壌侵食という課題に焦点を当てたSLMの研究を行っています。

―――先生がどのように研究に取り組んで来たのか教えてください。

これまでインドや中国、タイ、インドネシアなど、さまざまな国でフィールド研究を行ってきましたが、お話しした通り、現在はエチオピアを中心にSLMの研究に取り組んでいます。

エチオピアでは、最初に科研費などを利用した基礎的な研究として、SLM技術が土壌侵食を防止する機能を定量的に評価する研究に取り組みました。

エチオピアでは、世界銀行や他の多くのドナーによってSLMのプロジェクトが実施されていますが、その効果が具体的にどれほどのものなのかは当時十分に理解されていなかったのです。そのため、まずはSLMの効果を明らかにするための研究に取り組みました。

SLMの効果 ▲SLMの効果に関するプロット実験の結果(出典:Ebabu et al. (2019), Science of the Total Environment 648)

このプロット実験の結果では、ソイルバンドなどのSLMにより、土壌侵食(soil loss)が38~94%、雨水の表面流出(runoff)が11~68%減少したことが示されました。

見て取れる効果 ▲プロット実験の様子。対照区(左側)と比べてSLM区(ソイルバンド+植栽)では水の量が少なく、濁りが少ない。すなわち表面流出と土壌侵食が抑えられている。

上の写真はプロット実験の様子で、SLMの技術が実際に土壌侵食や水の流出をどのように減少させるかが視覚的に見て取れます。

このような基礎的な研究を行った後、SATREPS(地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム)によるプロジェクトが2016年に採択され、次世代型のSLMフレームワークの開発に取り組みました。

従来のSLMは主に土壌侵食の削減に焦点を当てていましたが、次世代型のSLMはより広範な目標を持ち、土地生産力の向上や生計の改善、住民のエンパワーメントなどを住民参加型のアプローチで実現することを目指しています。

SLMガイドライン ▲エビデンスにもとづくSLMガイドライン(左は英語版、右はアムハラ語版の表紙)

次世代型SMフレームワークの開発の成果は、科学的な証拠に基づいたSLMのガイドラインである「エビデンスベースドSLMガイドライン」として、英語版とアムハラ語(現地の言葉)の2つのバージョンでオンライン上に公開されています。
このガイドラインでは、論文として公表されたエビデンスに基づいて有効性が実証された13の技術と4つのアプローチについて解説しています。

SATREPSの枠組みでは、社会実装のひとつ手前の、社会実装に向けた技術開発の研究を行っています。

このプロジェクトでは、SLMの技術の開発とアプローチの考案に取り組んできました。

SATREPSではプロジェクト活動に対して、JICAとJSTという二つの機関からの支援・助成を受けました。
当初はSATREPSの終了と共に助成も終了という流れでしたが、JICAは新たな枠組みである「科学技術実装型技術協力」を立ち上げ、その中で新しい課題にエチオピアでのプロジェクトが採択されたので、現在はその実施に向けて準備を進めています。
このポストSATREPSプロジェクトでは、技術協力として、より社会実装に近いアプローチを模索しています。

将来的には、技術協力を通じて、世界銀行などがSLMを実施しているような規模の大きな取り組みに進化していくことを目指しています。
最初に科研費で基礎的な研究を行い、その後SATREPSで応用的な研究に取り組んできました。
今後は、技術協力などの段階に進み、最終的には、無償協力や有償協力など、SLMを広めるための取り組みが出来たらいいなと思っています。

*参照 国際開発センター , UNDP

持続可能な土地管理に向けた新しいアプローチの模索

作業する農民 ▲水土保全活動に参加する農民

―――恒川教授の研究の中で、最も注目すべき課題や発見は何ですか?

エチオピアでは、1980年代から土壌侵食対策の水土保全を目的としたプロジェクトが実施されてきました。
これらの取り組みは一定の効果を上げてきましたが、その一方で、トップダウンのアプローチが問題視されています。

実は、エチオピアでは法律により、地域住民は環境保全プロジェクトに参加することが義務付けられているんです。
私自身もエチオピアを訪れた際、農民がトレンチを掘っている姿を見て(上の写真)、これは農民が自発的にやっていると思って、その姿に感動したのですが、後でそれがなかば強制的に行われていることを知りました。

上から押しつけられるやり方では、そのときはうまくいっても、プロジェクトの終了後は、続きません。このようなトップダウンのアプローチでは、持続的な成果が得られにくいということが認識されています。

地域の問題の理解や解決のためには、日本にいる私たちのみでの研究には限界があり、現地の研究者や住民の協力やボトムアップ型のアプローチが必要不可欠だと感じました。
そのため、鳥取大学では、エチオピアの研究者が教員として採用され、エチオピアからの留学生も多数受け入れており、エチオピアの研究者と日本の研究者が協力して研究を進めています。

住民参加型ガリー修復 ▲住民参加型のガリー修復

上の写真は、ボトムアップ型のアプローチの一例です。
ガリー侵食は土地がV字状にえぐられ、耕作や放牧が不可能になる侵食の一形態です。

研究者が現地に入り、農民と共に問題を検討し、解決策を模索した結果、住民参加型のガリー修復が行われました。
家畜を自由放牧という形で育てているので、表面の草や木がなくなっていたのが土壌侵食の一因でした。
そのため、周囲に柵を設置して家畜の侵入を防ぎ、アカシアの植林を組み合わせることで効果的な修復が可能となりました。

通常、ガリー侵食は進行が早く、修復が難しい課題ですが、この取り組みによってガリーの進行が阻止され、地域の環境が改善されました。

さらに、これは別の地域での話ですが、最初は柵を設置し、家畜の侵入を防ごうとしても、家畜を連れ込んで草を食べさせる者もいました。
それが禁牧によって侵食が止まって植生が回復される様子を見て、住民自身が禁牧の効果を実感し、自主的に家畜をガリーの周囲に入れないようになりました。
そして今では牧柵を撤去してしまいました。柵がなくても、ガリー周辺では放牧させないようになったのです。

ふつうはプロジェクトを実施する側が導入する対策を決め、その技術を住民に教え、住民が実施するという流れですが、ここでは研究者とともに住民が問題を認識し、意識を変え、行動を変えていきました。時間はかかるのですが、結局、長い目で見ると、取り組みが継続し、より効果が高まる、そういうことをあらためて考える機会になりました。

家畜による耕起 ▲家畜を使って畑を耕す農民

―――視覚的にも分かりやすく、インパクトのあるお話をありがとうございます。先ほど、SLMは土地の管理だけではなく、生態系の保全や住民の生計にも関わるというお話しでしたが、その点についてもう少し教えてください。

私たちの研究は、地域の問題に対処するために多岐にわたるアプローチを取り入れ、地域の経済、社会、環境の改善を目指しています。

例えば、SATREPSのプロジェクトの一つでは、複数の要素を組み合わせた統合型の乳牛飼育を実施しています。

統合型の乳牛飼育 ▲統合型の乳牛飼育

具体的には、現地で飼われている在来種の牛ではミルクの量が少ないため、ホルスタイン系の雄牛と在来種の牝牛との交配によって乳量の多い牝牛を生み、生産性を向上させます。

また、改良飼料の導入により、現地の家畜の主要な問題である飼料不足が解消され、家畜の栄養状態を改善します。
研究サイトで栽培した飼料作物を実際に家畜に与え、改良飼料の効果を示す実験を行いました。その結果、改良飼料を与えることで、乳量が80〜90%増加することが示されました。

さらに、牛舎の改善により、飼料のロスが60〜80%削減され、経済的効率が向上しました。また、マーケットへのアクセスを構築することで、地域の農家はミルクを市場に持ち込み、現金収入を得ることができるようになりました。

これらの取り組みは、特に貧しい農家や社会的弱者を対象としており、地域の経済と社会の発展に貢献しています。また、舎飼いを導入することで自由放牧による土壌侵食の問題も改善され、地域の生態系の保全にも寄与しています。

統合型の乳牛飼育を始め、私たちの研究は地域の課題に対処するために複数の手段を組み合わせ、地域の経済、社会、環境の改善を実現しています。

―――土地管理における持続可能なソリューションのために、どのような新しいアプローチが必要だと考えますか?

現在、JICAがSATREPSの後継として、科学技術実装型技術協力という新しい枠組みを立ち上げ、実施に向けて準備を進めています。
その中で私が特にやりたいことが三つあります。まずは広域的な技術やアプローチの普及です。これはJICAが求めている重要な取り組みであり、SATREPSで開発された技術やアプローチを広い地域で導入し、社会的な利用を促進することが目標です。

次に、「ランドスケープアプローチ」に関する取り組みです。これまで、小流域の研究に焦点を当ててきましたが、今後はより広範囲で様々な土地利用が含まれる地域(ランドスケープ)に焦点を当てます。
具体的には、異なるセクターの調整や保全の優先順位づけなど、広域的なプランニングに取り組みます。

最後に、研究と開発の融合です。「開発の中の研究(research-in-development)」とよばれますが、途上国や農村の開発における研究と科学技術の役割を再設計することです。
従来は「開発のための研究 (research-for-development)」が中心でしたが、私たち研究者もより積極的に開発プロセスに関与することで、科学技術が重要な役割を果たせる可能性があると考えています。
他の行政関係者や地域の農民などと協力して、より良い開発のあり方を共同で模索すべきだと思います。

研究者が現場に入り込んで問題や解決策を共に考えるというリサーチインデベロップメントという枠組みを通じて、世界の開発に新しい視点を提供したいと考えています。

科学と社会の協働による持続可能な開発の実現

エンニョウ教授と ▲エチオピア・バハルダール大学のエンニョウ教授と

―――SLMは、今後どのような役割で求められていくと思いますか?

未来を考える上で、今までと比べて、私たちを取り巻く自然環境や生活は急速に変化しており、特に途上国の農村部では、自然環境と社会経済状況の両方が変化しています。
例えば土壌侵食においては、地球規模の気候変動により地域によっては雨の量や強さが増すことが予測されています。
このような状況下では、従来の対策だけでは限定的な効果しか得られず、これからのSLMは、今までにはない気候変動への適応策が求められています。
一方、土壌の保全により、土壌中の炭素の蓄積が増えることで、地球の気候変動を和らげる効果も期待されています。
新しい気候変動に適応し、かつ気候変動の緩和の両面を併せ持った新しいSLMの形態が世界で必要とされています。

また、今日のオンライン環境では、情報通信技術の進化も進んでいます。
途上国でもスマートフォンの普及が進み、住民の生活様式が変化しています。
このような変化に対応して、SLMの普及方法も変わっていっています。従来の冊子やリーフレットだけでなく、YouTubeの動画やスマートフォンのアプリなど、新しい技術ツールを活用することで、SLMの普及を促進していけないかと考えています。

―――皆様の一つ一つの研究が積み重ねられ、これからますます生活を改善する手段として浸透していくと思います。研究と開発の融合も交えた、今後の社会の方向性やSLM分野における将来の展望について、教えてください。

現在、偽情報やフェイク情報が溢れかえる中で、科学的根拠に基づく意思決定がますます求められています。このような状況下では、科学者の役割がより重要になってくると考えられます。
特に途上国の開発においては、研究者の関与によって従来と異なる開発アプローチが可能になるのではないでしょうか。
例えば、研究者が開発現場に入り込み、農民とともに農民のニーズや課題に向き合いながら、そこから得られる知見や気づきを活かしてより良い研究に取り組むなどです。

科学は万能ではなく、課題解決のみが科学の役割ではありませんが、科学者、政策立案者、農民、一般市民が協力し、上手にコミュニケーションを取りながら、科学と社会のより良い関係を求めていくことが必要だと考えています。

一つの問題だけでなく、地域の経済、社会、環境、全ての改善を

村の子ども達と ▲村の子どもたちと

―――恒川教授が見るSLMの未来像と、その達成のために必要なキーポイントは何ですか?

SLMが広がっていくためには、農民や住民にとって利益をもたらす仕組みで、ボトムアップのアプローチが重要です。
SLM自体が住民にも利益を生み出し、住民が自発的に採用できるような仕組みを構築する必要があります。
この取り組みはまだ道半ばですが、企業なども巻き込み、経済的側面も考慮しながら、環境保護と社会改善の両立を図るシステムを開発して拡大していきたいと思っています。

―――最後に、読者の方へメッセージをお願いします。

土地での長期的な生存とその価値を認識する、土地倫理や思想というものを考慮することが重要だと考えます。

土地倫理というと、よく知られているのは、アメリカの生態学者で哲学者のアルド・レオポルド氏が発表した「野生のうたが聞こえる」という古典的な著書ですが、私も私なりに土地の倫理を考えてきました。

例えば、今年1月に能登半島で大地震があり、その後の復興がニュースで報道され、被災者はできるだけ早くふるさとに戻りたいと強く願っていることを知りました。 能登半島には多くの地域の伝統的な産業や文化がありますが、これらは長い年月をかけて育まれたものです。

世界中で多くの国や地域を訪れ、地域の環境や生活を見てきた経験から、その土地で長く生活することの尊さを感じています。
この想いや地域の文化、歴史の重要性は、能登半島に限らず、地域にとって貴重な財産だと考えます。
持続可能な土地管理(SLM)や途上国の農村開発では、土地の歴史や価値を尊重し、その自然文化や生活様式を未来の世代に引き継ぐことが大きな課題だと考えています。

その土地に暮らす人々の想いを大切にしながら、その地域の歴史や文化に学び、そこに住む人々と一緒になって、どうしたらその土地とともに長く生活していくことができるのかをこれからも研究していきたいと思います。

新井那知
ライター
So-gúd編集部
新井 那知
埼玉県・熊谷市出身。渋谷の某ITベンチャーに就職後、2016年にフリーランスライターとして独立。独立後は、アパレル、音楽媒体、求人媒体、専門誌での取材やコラム作成を担当する。海外で実績を積むために訪れたニューヨークで、なぜかカレー屋を開店することに—-帰国後は、クライアントワークを通してライターとして日々取材や編集、執筆を担当する。料理と犬、最近目覚めたカポエイラが好き(足技の特訓中)。
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